社会そのほか速
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暖かくなってくると、着る服の枚数が減っていき肌の露出も増えてくる。見えないから、と冬に油断していた人は、そろそろ体型が気になる季節じゃないかな？ 通信販売などを行うディノス・セシール（東京）は、エステサロンで人気の「キャビテーション（超音波振動）」を搭載した家庭用シェイプマシンの新モデル「セルキャビ」を発売した。キャビテーションに加え、体を温める「ラジオ波」と筋肉を刺激する「EMS」が、体を引き締めてくれるという。さらに、セルキャビにはフェイスケア（！）ができるモードも付いている。お風呂のついでに、気になる部分にセルキャビを当てて、スリムなボディーを目指そう～。価格は29，800円（税別）。ディノス特典として、専用のボディジェルがもらえる。
「セルキャビ」URL http://www.dinos.co.jp/p/1259800718/?id=005095016022_8_ST2109_1176229
![[新興市場スナップショット]メディア—一時ストップ高、子会社の新作ゲームが事前登録1万人突破と発表](http://image.excite.co.jp/jp/news/logo/FISCO_LOGO_2014newcolor_fin.jpg "[新興市場スナップショット]メディア—一時ストップ高、子会社の新作ゲームが事前登録1万人突破と発表"){kind=logo}
*10:52JST <3815> メディア 2329 +390
一時ストップ高。子会社のブルークエストが2月24日より事前予約を開始しているAndroid・iOS向けスロットカードバトルゲーム「怪人ランブルＺ ～近未来征服プロジェクト～」について、事前予約者数が6日間で1万人を突破（3月9日時点では 18000人）したと発表しており、材料視した買いが向かっている。なお、「恋愛診断・あなたの運命の人は○○さん」「彼キス！～羽風 輝 ver～」などのアプリ配信開始も併せて発表している。
《HK》
「オレだよ、オレ。会社のお金を使っちゃったんだ。このままだと会社をクビになっちゃうよ。助けてよ、母さん…」
アナタは電話でそう言われて、冷静な判断ができますか？
親心を狙う卑劣な犯罪が“振り込め詐欺”だ。
■大丈夫と思っている人がだまされる
突然の電話から始まる、いわゆる“オレオレ詐欺”を中心とする振り込め詐欺。
「ウチの親は大丈夫」、「私は大丈夫」など甘く考えてはいないだろうか？ 被害者の約９割が「自分は大丈夫だと思っていた」、「考えたこともなかった」と回答しているという（警視庁調べ）。
「声がいつもと違うね？」と疑っても「カゼをひいてノドの調子が悪いんだよ」など、言葉巧みにだまし込み詐欺をする、主に高齢者を狙った振り込め詐欺の被害が止まらない。
■被害総額は過去最悪の約559億円！
高齢者の５人に１人（19.8％）が振り込め詐欺などの電話を受けたことがあるという（埼玉県警察本部調べ）。また、2014年には振り込め詐欺を含む全国の特殊詐欺被害総額は、過去最悪の約559億円にのぼった（警察庁調べ）。
振り込め詐欺を含む特殊詐欺の被害総額（警察庁調べ）。被害件数も１万3000件を超え、１件当たりの被害額は約420万円と高額だ。
■現金受取型は金融機関も防げない…
警察庁によると最近では、金融機関を通じ“振り込ませる”詐欺に加え、犯人が現金やキャッシュカードを直接自宅などへ取りに来る“振り込ませない”振り込め詐欺（いわゆる“受取型”の手口）が増加、平成26年上半期の振り込め詐欺のうち、振り込み型が約１割、現金受取型が約８割となっているという。
「自分は行けなくなったので、上司に行ってもらう」などと信じ込ませ、直接現金をだまし取るといった手口が横行すると、さすがに金融機関も防ぐことができない。
■被害の根は“固定電話”で絶て！
家庭での電話がきっかけとなるのが特殊詐欺の大多数。振り込め詐欺の被害を減らすには元を絶たねば！ ということで、高齢者の使用頻度が高い固定電話に振り込め詐欺対策が望まれていた。
振り込め詐欺の被害者層と固定電話の購買層はほぼ一致する。また、詐欺被害者の81％が女性との統計もある。
そんな悪事にストップをかけるための機能を強化した家庭用の固定電話＆FAXが、シャープから誕生した。
チルトできる大画面3.9型液晶でお年寄りも見やすい『JD-AT80CL』。実勢価格１万6000円前後＋税で子機は１台付属する。…
2月10日に発表された新聞のABC部数調査（2014年6～12月）が業界を震撼させている。全国紙5紙すべての平均販売部数が前年同期比で減少していたこともさることながら、一番の驚きは読売新聞のダウン幅である。なんと60万4530部減（6.13%減）。
これは朝日新聞の44万2107部減（5.87％減）を大幅に上回る。ちなみに毎日新聞は5万1587部減（1.54％減）、日経新聞2万5585部減（0.92％減）、産経新聞は2316部減（0.14％減）だ。読売の社員がうなだれる。
「慰安婦報道と東京電力福島第一原発の吉田調書報道という2つの大誤報で朝日が部数を落とすことは確実だった。そのためウチ（読売）は朝日の読者を奪う販促活動に動き、我々の間では『A紙プロジェクト』と呼ばれていた。しかし、それが功を奏するどころか、朝日以上の危機に見舞われるとは……」
「A紙」が朝日を指すことはいうまでもない。読売は「朝日叩き」のために手を尽くしていた。紙面で朝日の誤報を追及するのみならず、昨年秋には「朝日『慰安婦報道』は何が問題なのか」という小冊子や、「慰安婦報道検証 読売新聞はどう伝えたか」というビラなどを都内の販売店を通じ配ったと報じられた。
また、「読売おためし新聞」（1週間無料）に申し込むと、グループ傘下の出版社が発刊する中公新書ラクレ『徹底検証 朝日「慰安婦」報道』をプレゼントするキャンペーンまで行なった。
白石興二郎・読売新聞グループ本社社長は「読売の販売現場の一部で、行き過ぎた販売活動による迷惑をかけたとすればお詫びしたい」と謝罪した。一連のキャンペーンが“現場の暴走”だったかはともかく、その現場では早くからこれはチャンスどころか「新聞の危機」という実感があったようだ。別の若手読売社員がいう。
「もともと現場の士気は低かった。“朝日の読者が購読を止めたからといって、読売にすぐさま乗り換えるなんて甘い話はない”という意見が大勢でした」
読売新聞は部数減について、「消費増税やスマホ・ネットの普及による活字離れなど複合的な要因が重なったため」（グループ本社広報部）としたうえで、「朝日誤報問題をパンフレット、書籍等で積極的に報じてきたのは広く問題の重要性を伝えるためです。（A紙プロジェクトという名の）計画を立てて販促活動を行なった事実はない」（同）と説明した。
東京大学新聞研究所教授、立正大学文学部教授などを歴任したマスコミ研究者の桂敬一氏が指摘する。…
*11:13JST 東京為替：日米金利差拡大への思惑は後退せず
ドル・円は121円68銭付近で推移。ドル・円は一時121円74銭まで上昇。日経平均株価の上げ幅はやや縮小したが、日米の金利差拡大への思惑は後退していないことから、リスク選好的な円売りがただちに縮小する可能性は低いとみられている。
■今後のポイント
・株高一服もリスク選好的なドル買い・円売りは縮小せず
・121円20銭には個人勢などのドル買いオーダー
11時12分時点のドル・円は121円68銭、ユーロ・円は131円78銭、ポンド・円は183円71銭、豪ドル・円は93円26銭で推移している。
《KO》
