社会そのほか速
[PR]上記の広告は3ヶ月以上新規記事投稿のないブログに表示されています。新しい記事を書く事で広告が消えます。
女性ならず、男性の間も外国人風の透明感あるカラーは今季も人気。特に、春の季節は暖かい気温とも相まって、透明感のあるカラーは澄んで見えるので、思わず女性もドキッとしちゃいますよね♪
写真付きの記事を見る
■メンズ好感度ショート☆
トレンド感のあるラウンドショートにスイングするような外ハネとラフな束感を織り交ぜたパーマスタイル！サイドとネープは短めにすることで清潔感も出て好感度アップ♪
■握ってワックスだけでOK！男気ショート☆
パーマをプラスしてより男っぽさを演出！童顔の方や、男っぽくしたいという方には是非☆カラーは髪が軽く見える”マーメードアッシュ”で流行先取り！
■エアリー束感ショートヘア
人気の爽やかエアリー束感ショートヘアスタイルです。直毛の方はニュアンスパーマでくせ毛風に！
■ルード＆モードショート
ランダムにローライトが入っているので、立体感のある抜け感モードな雰囲気に☆ふんわり感が春にピッタリ☆
2015年4月24日、中国新聞社によると、韓国ウォンの対円レートの上昇が加速し、韓国メディアは「韓国経済を疲弊させる恐れがある」と懸念している。
【その他の写真】
韓国メディアは「輸出品の価格的優位性が薄れ、日本から韓国を訪れる観光客も減少する」と伝えている。日本と韓国は主要輸出品の多くが重複しており、このところの円安ウォン高で韓国企業の利益も圧迫されている。
さらに、円安は韓国の観光産業にも打撃となっている。韓国観光公社の統計によると、14年に韓国を訪れた日本人観光客はのべ約229万7000人で、前年に比べて16％減った。逆に日本を訪れた韓国人は、過去6年で初めて韓国を訪れた日本人の数を上回った。
ウォンは円と直接取引できないことから、為替変動の影響を大きく受けやすい。韓国政府は企業や金融機関に対し、急激な円レートの変動による損失に注意するよう呼びかけている。（翻訳・編集/大宮）
2015年4月22日、中国のネット上に「日本に長く住んだ後に中国に帰るとお腹を下すと聞いたのだが、本当？」との問いかけがあり、ネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられている。
【その他の写真】
「日本で5、6年間生活した後なら、日本の良質な食べ物で胃がデリケートになっているかもしれないが、1、2年間程度の短期間なら心配はない」
「デタラメだ。胃腸が弱いからお腹を下すのだ。私は屋台でお腹の調子を悪くしたことはないし、私の日本人の友人を中国の屋台に案内したこともあるが、彼らもお腹を下すことはなかった」
「日本と中国では食習慣が違うのだから、お腹を下してもおかしくはない」
「日本で5カ月分のお弁当を用意すればしばらくは大丈夫。そうそう、酸素ボンベの用意も忘れずにね。中国の大気汚染は半端じゃないから」
「味の薄い日本の食べ物に慣れた後だったら、中国の辛くて油っこいものは確かにお腹が反応するかもしれない」
「日本から中国に帰国した後にお腹を下す可能性は十分に考えられる。日本では緊張状態にあるが、中国に帰れば気持ちが自然と緩む。するとお腹も緩むはずだ」
「日本の良質な油を口にした後で、中国の地溝油（下水油。使い古しの食用油や家畜の内臓、残飯などから抽出した食用油）を食べる。お腹を壊さない方がおかしい」
ネット上では、デタラメだと反論する声も聞かれたが、多くは日本の環境に慣れると中国の劣悪な環境にしばらくは適応できないと指摘する声だった。（翻訳・編集/内山）
山本一郎です。いろいろお勤めを終えて当サイトに戻って参りました。
今回の選挙も特に地方統一選の投票率が低迷、4月12日投開票された前半戦を終えて、知事選なのに5割を激しく切るなど前代未聞の出来事が起こったりして、政治と分析に携わる界隈は結構な衝撃を受けています。お前らもう少し投票に行けよ。
大まかな事情については全国紙の記事をご覧いただくとして、今回の統一地方選前半戦で告示日前の調査や出口調査も含めて細かく数字を見ていきますと、まだ「はっきりこうだ」とは言い切れないもののボヤッとした何かを感じ取ることはできます。
【参考記事】
・4月13日付YOMIURI ONLINE記事『投票率は低調…知事選の平均、初めて5割切る』
・4月20日付YAHOO!ニュース個人記事『「低調」地方統一選における、日本人の民意』
その根底には、低調とされた統一地方選の中で59％の投票率を確保した北海道知事選のように「争点が明確」で「候補者の陣営がはっきりしている」のであれば、有権者に対して「政治的な選択肢」を2つ以上提示できるため、有権者を投票に向かわせることができる。これはわかりやすい話です。ということは、地方政治の投票率を引き上げるためには、地域の生活に関する問題について、わかりやすいテーマを提示してあげれば投票率は上がる、ということになります。
●変化する「選挙の争点」
しかしながら、北海道における原発問題が主要な争点として提示されたことについては、意識調査によればそこまで北海道の有権者にとって重要な課題とは捉えられていなかったようです。逆に言えば、「原発推進か」「脱原発か」というテーマセットで選挙戦が進まず、もっと北海道民の意向に沿った政策論でぶつかっていれば、もっと投票率は上がったのではないかと考えられるのです。
では、その北海道民の主要な政策論点はなんなのかというと、告示日前の調査でいえば、第1に「経済問題・雇用」であり、第2に「社会保障・年金」、その後は「景気対策」「育児・教育」「介護など公共サービス」の順に続きます。原発問題は主要争点24項目中9位の関心度でしかなく、あくまで北海等知事選を彩る与野党対決のキーファクターとしてはメディアの煽りの割にかすんでいた印象があります。
もちろん、政治の視点から見て原発問題というのは、イデオロギーも含んで結構重要な課題であることはいうまでもありません。問題は、それなりに重要にもかかわらずそれが有権者にとって「遠い話題」であり、休日の投票所に足を向ける動機にはなかなかならないということであって、政治をやっている側と有権者の側、そして報じるメディアの意識の違いが出ているのではないかと思います。
そして、有権者にとっての喫緊の課題で急浮上しているのは「年金」であります。今まで、選挙の争点となる最重要課題といえば、長らく景気対策と雇用でした。鉄板のワンツーです。ところが、高齢社会が現実のものになってくると、有権者も高齢者の割合が増え、必然的に彼らの生活は被雇用者としてではなく年金生活者として一票を投じるという影響を無視できなくなってきます。
しかしながら、地方自治、首長選において、年金問題をいくら有権者が問題視し、漠然とした生活の不安の解消を地方政治に求めても、年金支給額をあれこれできる権限は地方にはありません。ここに、地方選挙が盛り上がらない理由や、地方政治不要論の根源があるように感じられてならないのです。
社会と年金と雇用の問題については、次回詳細に解説したいと思います。引き続き、よろしくお願い申し上げます。
（文＝山本一郎）
東証アローズからの株式実況中継番組『東京マーケットワイド』(東京MX・三重テレビ・ストックボイス)キャスターの鈴木ともみ氏が、月曜～金曜(休日は除く)の東京株式市場を振り返って解説します。
経済キャスターの鈴木ともみです。東京株式市場の今週一週間の相場動向についてお伝えします。日経平均株価の今週末(終値)は前週末比+367円16銭となりました。
今週の高値は4月23日(木)の2万252円12銭、一方、安値は20日(月)の1万9474円23銭。高安の値幅は777円89銭でした。週末の日経平均株価は2万円を維持して取引を終了しています。
では、具体的にこの一週間を振り返ってみましょう。
4月20日(月)の東京株式市場は続落しました。ギリシャの債務問題が再浮上していることから、前週末の欧米市場は大幅に下落しました。その流れを引き継いだ東京市場も朝方から売り先行で始まりました。その後、前場中ごろに売りが一巡するなか、空売り規制の緩和による需給悪化懸念が出ていた中国市場が上昇に転じると、東京市場も買いが優勢となりました。後場に入ると買いが広がり、日経平均株価は+72円となる場面があったものの、終盤に上海市場が下落に転じたのにつれてマイナスに沈み、結局-18円で大引けを迎えています。TOPIX業種別株価指数は、空運、医薬品、海運、食料品、電機の5業種が上昇。一方、不動産、金属、証券、その他金融、ガラス・土石、卸売、水産など27業種が下落。銀行は変わらず。
日経平均株価、TOPIXともに続落となっています。
21日(火)の東京株式市場は反発しました。前日の米国市場が大幅高となった流れを引き継ぎ、東京市場も朝方から買いが先行しました。為替がやや円安に振れたことや中国人民銀行による金融緩和を好感し、日経平均株価は徐々に上げ幅を広げました。後場に入ってからも大型株を中心に堅調な展開が続き、終盤には一段高となり、結局、日経平均株価は高値引けとなっています。TOPIXは2007年11月以来、7年5ヵ月ぶりに1600ポイント台を回復しています。TOPIX業種別株価指数は、その他金融、保険、ゴム、電気・ガス、陸運、銀行、化学、サービスなど32業種が上昇。一方、海運の1業種のみが下落。
日経平均株価、TOPIXともに3日ぶりの反発となっています。
22日(水)の東京株式市場は続伸しました。前日の海外市場がまちまちの展開となるなか、シカゴCME日経平均先物が2万5円で戻ってきた流れから、東京市場も買いが広がり、日経平均株価は序盤に2万円を回復しました。…
