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　　ニューヨークで、１８世紀後半から続くカトリックの祭日、「セント・パトリック・デー」の行進に、同性愛者の団体が史上初めて参加しました。
　　１７日、ニューヨークの五番街を緑に染めたパレードで横断幕を掲げて行進する同性愛者の団体。アイルランドにキリスト教を広めた聖人にちなみ、ニューヨークでは１８世紀後半から続く「セント・パトリック・デー」の行進で、カトリックの教義に反するとして、これまで参加が認められていなかった同性愛者の団体が初めて行進しました。
　
　　「本当に感動的な瞬間です。長年にわたり、同性愛者の団体としては参加できませんでしたから」（参加した同性愛者の団体）
　
　　沿道からも大きな拍手が送られましたが、参加が認められたのは１つの団体だけ。長年にわたって参加を求めていた多くの団体は認められませんでした。
　
　　「これを進歩とは到底思えません。（残りの）私たちを締め出す言い訳としか思えません」（２６年間参加を求めている団体）
　
　　同性愛者の参加を認めるよう訴えていたニューヨーク市長も「問題の核心部分が解決したわけではない」として参加を拒否。主催者側は「パレードを政治的立場と無関係にするわれわれの努力であり、同性愛者団体への友好の意思表示だ」としていますが、完全に門戸が開放されるには、まだ時間がかかりそうです。（18日12:45）

　3月に入り、少しずつ暖かな日も増えてきました。桜の開花予想も発表され、早いところでは3月22日頃から桜が咲き始めるようです。
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　芸能人が軍隊生活を体験する韓国の人気バラエティ番組「本物の男」で、出演者が全裸でシャワーを浴びるシーンなどがモザイク処理して放送され、視聴者から「やりすぎ」との苦情が寄せられている。１８日付で台湾紙・自由時報が伝えた。
　
　【その他の写真】
　
　問題視されているのは、出演者全員が更衣室で服を脱ぐシーン。「見せてはいけない部分」は葉っぱのマークで隠し、全裸でシャワーを浴びる場面はモザイクがかけられた。だが、視聴者から「ここまで放送する必要があったのか」と非難を浴び、番組側が謝罪した。
　番組プロデューサーによると、全裸姿などを放送したのは「出演者たちの自然な姿を伝えたかったから。番組にやらせは一切なく、カメラがずっと回りっぱなしであることを示したかった」。モザイク処理をしたスタッフは男性で、全裸を映したオリジナル映像はすでに削除したと釈明している。
　（編集翻訳　小豆沢紀子）

　トレックは、シクロクロスバイク「Boone」と「Crockett」の新型を発表した。 両モデルは、シクロクロス界の鉄人スヴェン・ネイスやシクロクロス全米王者ケイティ・コンプトンからのフィードバックを製品開発に応用。スルーアクスルへの対応や新カラーの追加などのアップグレードが行われている。オフロード走行はもちろん、オンロード走行にも強いオールラウンドバイクだ。 すべての新モデルのフォークは15mmスルーアクスルを採用。フロントをスルーアクスル化し、たわみを排除することで正確なハンドル操作が可能になる。リアは軽量化のため9mmクイックだ。 Boone 5 Discは油圧ディスクブレーキ仕様になった。Boone 9 Discには、カーボンステアリングコラム仕様のフルカーボンフォークを採用。Crockett 5 DiscとBoone 5 Discは、アルミステアリングコラム仕様のフルカーボンフォーク。カーボンステアリングコラム仕様は、アルミと比べて127gも軽くなっている。 価格はBoone 9 Disc：62万円、Boone 5 Disc：45万円、Boone Disc フレームセット：34万円、Crockett 5 Disc：24万円。

　２０１５年春闘の大手製造業の集中回答では、賃金水準を底上げするベースアップ（ベア）で昨年を上回る高水準の回答が相次ぎ、労使双方から「日本経済に好循環が生まれる」との声が相次いだ。ただ、現状程度の賃上げでは、日本経済を成長軌道に乗せるには力不足との指摘もある。消費を押し上げ、景気浮揚効果につなげるには、非製造業や中小企業にも賃上げが広がる必要がある。【種市房子、山口知】
　
　　「１４年春闘はベア凍結などで張り付いていた賃金を引き上げ、１５年春闘はさらにそれを加速させる道筋をつけつつある」。連合の古賀伸明会長は１８日、回答状況への手応えを語った。経団連の榊原定征会長も「拡大した収益を従業員に適切に還元して、消費を拡大する姿勢を明確にした」と評価した。
　
　　昨年４月の消費増税後、物価上昇に賃金の伸びが追いつかず、消費が冷え込んだが、ベアが行われれば毎月の賃金が底上げされ、消費に追い風となりそうだ。大和総研の熊谷亮丸チーフエコノミストは「毎月安定して賃金が増えるベアは消費の呼び水になる。足元の原油安と合わせて消費が促され、経済の好循環が働くだろう」と評価する。
　
　　今後の焦点は非製造業や中小企業にもこの流れが広がるかどうかだ。「人手不足感の強まりで非製造業や中小企業も昨年を上回る賃上げが見込まれる」（エコノミスト）との指摘もあるが、消費低迷や円安による輸入原材料価格上昇もあって経営環境は厳しい。日本商工会議所の三村明夫会頭は「波及効果が広がるよう（下請け企業に対する）取引価格の適正化を訴えたい」と大企業へ注文した。
　
　　賃上げが今年で途切れず、来年以降続くかも課題だ。トヨタ自動車の上田達郎常務役員は１８日、ベア４０００円について「ベアによって日本経済全体に好循環が生まれ、組合員にもがんばってもらえると考えての回答だ」と説明した。好業績の追い風となった円安や原油安がずっと続くとは限らず、来年以降の動向は楽観できない。
　
　　ＵＢＳ証券の青木大樹エコノミストは「大手製造業の回答は合格点だが、政府が目指す実質経済成長率２％を達成するにはまだ力不足。地方への波及や来年、再来年の賃上げ継続が鍵となる」と指摘し、賃上げが中小企業も含めて全国に広がり、継続することが重要と指摘した。