社会そのほか速
[PR]上記の広告は3ヶ月以上新規記事投稿のないブログに表示されています。新しい記事を書く事で広告が消えます。
シリアルの中でも特に人気の高いグラノラが飲料になった!?「ケロッグ 飲む朝食 フルーツグラノラ」が、4月7日から、1都10県のコンビニエンスストア限定で新発売される。
「ケロッグ 飲む朝食 フルーツグラノラ」（180円・税別）は、おいしさ、手軽さ（飲む）、満足感（食べる）、栄養バランスを兼ね備えた飲料。
朝食を抜きがちな20～30代の忙しい朝に最適な、エネルギーの即効性と持続性を考え、糖類やタンパク質などの配合を工夫。また、不足しがちなビタミン、食物繊維、カルシウムを中心とした栄養素も配合、バランスよく摂取することができる。
1本あたり、およそ食パン（8枚切）1枚のエネルギー、レタス1.5個分の食物繊維、牛乳1杯（200ml）分のカルシウム含有。
乳原料とバナナピューレを贅沢に使用した濃厚でまろやかなバナナミルクに、4種の穀物（大麦・はと麦・とうもろこし・焙煎米）と、6種のフルーツ（マンゴー・いちご・アップル・パイン・パパイヤ・レーズン）を配合した。
仕上げに、ココナッツなどの風味を加えることで「フルーツグラノラ」の特徴的な味わいを楽しめる。
また、果実ゼリーを配合することで、気持ちよいのど越しと、食べたかのような満足感を実現した。
おいしさ、手軽さ、満足感、栄養バランスを兼ね備えた朝食の新スタイルを毎日の生活に上手に取り入れて！もっと知りたい人は、こちら（http://suntory.jp/kelloggs/）を見てほしい。
MakeUseOf：オンラインでテクノロジー系の記事を読むのが好きな人は、ここ数年で生産性向上アプリの紹介を目にすることが増えたのではないでしょうか。メールアプリ、ノートアプリ、タスク管理アプリ、『Google Keep』のような自動化ソリューション、仕事効率化のブラウザ機能拡張などに、心躍った人も多いはずです。
しかし、仕事効率化アプリがうまく使いこなせていない場合は、一体どうすればいいのでしょうか？
アプリを使いこなせていない人は多い
まずは、『Wunderlist』や『Todoist』や『Vesper』のような仕事効率化アプリが使いこなせなくても、生産性を上げられることに気づくことが重要です。この手のアプリを使いこなせずに余計な手間をかけながら仕事をしている人はたくさんいます。
多くの人にとって、生産性を上げるのに一番大事なのは簡略化することですが、アプリを使うことで、かえって作業が複雑になることもあり得ます。仕事効率化アプリを使ったところ生産性が悪くなったように感じる人が多いはそのせいです。
しかし、それでいいのです。これを使えば誰もが効率的に仕事ができると宣伝しているアプリは多いですが、それは事実ではありません。そのアプリが必要ない人もいます。
生産性を上げるための計画に忙殺されない
仕事効率化アプリを使うのをやめる人が多いのは、使いこなすのに時間がかかるのも理由の1つです。インストールをして、設定をして、これまでのタスク管理アプリからデータを移行して、新しいアプリの操作に慣れなければなりません。そのアプリを使いこなすまでには、かなりの時間がかかります。
同じように、毎日、毎週、タスク管理システムの見直しをする人もいます。すると、1カ月分のタスクリストを管理するのに何時間も余計にかかります。そのアプリを使って仕事がかなり効率よくなっているのであれば、その時間をかける意味があるのかもしれませんが、全員にとってそこまで効果があるわけではありません。
仕事効率化アプリやシステムが自分に合っていないと思ったら、もっとシンプルにいきましょう。生産性を向上させる計画を立てるために時間を使うのは本末転倒です。
今自分がどんなタスクを抱えていて、優先順位はどうなっているのかを整理するのが大変な場合、その2つを補完できるアプリがあれば、随分と仕事が楽になるはずです。
アプリに頼らずにやる場合は、タスクを思い出し、優先順位をつけ、卓上カレンダーに手書きでメモしたり、自分にメールを送ったり、手にペンで書いたりしましょう。…
自撮り棒のブームは規制で終わる？
最近ではかなり見るようになったセルフィー用の「自撮り棒」。海外の主要美術館などでは、全面禁止への動きも起きている。
■暴徒の武器になるのを危惧
イギリスのプレミアムリーグでは、フーリガン（暴力的なファン）の凶器になるからとして禁止に。アメリカのスミソニアン博物館でも近々、「観光客のみなさんや展示品を保護するための予防的措置」として禁止になる予定だ。ニューヨーク近代美術館は「カメラの延長器具」として禁止している。
混雑した場所では自撮り棒そのものが他人にぶつかってケガをさせたり、ブルートゥースが他の通信機器に影響をあたえるといったことが禁止の主な理由だ。
■韓国では摘発の対象に
また韓国では政府による電磁波適合認証を受けていないブルートゥース仕様の自撮り棒は摘発の対象に。最高3000万ウォン（約320万円）の罰金または最長3年の禁錮刑が科されるほど。
■ディズニーランドではすでに規制
日本でもディズニーランドでは禁止になっており、国内にも広がりそう。ちなみに韓国と同様に、日本でも日本国内法に基づく電波検査済みの「技適」マークがないものは、電波法違反として刑事罰及び罰金の対象となる。電波法110条第1号により、1年以下の懲役又は100万円以下の罰金刑に処せられる可能性があるのだ。
とりあえず海外に行った際には、使用が可能かよく確認してから自撮り棒は使うべし！
文／原田大
シマンテックは3月10日、通信・インターネットサービス（ISP）事業者と連携して、インターネット接続端末をウイルスや不正サイトから保護するサービスの取り組みについて説明会を開催した。PCに限らずあらゆるデバイスがインターネットにつながるIoT（Internet of Things）時代を想定したもの。
シマンテックの外村 慶・執行役員 セールスエンジニアリング本部長は「ISPやモバイルキャリアに対して、これまでは、ホームユーザー向けのPC・スマートデバイス用セキュリティソフト『ノートン』を提供したり、通信事業者が提供する迷惑メール対策サービスの支援などを行ったりしてきた。だが、多様なデバイスがインターネットにつながるIoT時代を迎えつつあるなかで、IoTデバイスにどうやってセキュリティを提供していくのかが課題となっている。この課題に対し、シマンテックは“ビッグデータ”と“インテリジェンス”を通じて通信事業者との新たな形で連携していく」と説明した。
シマンテックでは、マルウェアやスパム・フィッシングメール、サイバー攻撃の発生状況などをグローバルに収集・分析している。その規模は累計3.5兆件に達し、いまも1秒間に4万件の新たなデータが登録されている。
この膨大な件数からなるビッグデータを、専門的な知見に基づいて解析し、セキュリティインテリジェンスとして通信事業者に提供。そして通信事業者がユーザーに向けてさまざまな通信セキュリティサービスの形に変えて提供する。これがシマンテックと通信事業者との新しい連携の形だという。
第一弾は、2月3日にニフティが提供を開始した家庭向けネットワークセキュリティサービス「常時安全セキュリティ24プラス」。シマンテックの組み込み型のマルウェア対策ソリューション「Symantec Protection Engine」と、悪質な活動の発生源、新種の脅威などに関する情報を提供する情報サービス「DeepSight Datafeed」を組み合わせて提供するサービスだ。
「常時安全セキュリティ24プラス」では、家庭にあるIoT対応デバイスを守ることができる。専用LANアダプタを経由してインターネットに接続することでウイルスのダウンロードを阻止したり、フィッシングサイトなどの不正サイトを遮断したり、といったセキュリティサービスを受けることができる。PCに加えてスマートフォン、タブレット端末、ゲーム機、ネットワーク家電など、同アダプタに接続する全ての機器が保護の対象になる。…
東日本大震災から4年。当時は、今の状況は、そしてこれからも自然とともに私たちが生きていくためには?「意識の備え」について、改めて振り返ってみましょう。
震度1以上を観測した地震の発生分布図（左：2010年3月、右：2011年3月）
<あの時>2011年3月11日を振り返る
改めて、東日本大震災当時の、日本付近の地震発生状況を振り返ってみましょう。
上の図は東北地方太平洋沖地震が発生した2011年3月(右)と、その1年前の3月(左)に震度1以上を観測した地震の分布です。丸が大きいほどマグニチュードが大きく、色が赤いほど浅いところで地震が起こっていたことを表しています。1ヶ月間に発生した全国における地震回数は、2010年3月の99回であったのに対し、2011年3月は約9倍も増えて864回も発生しました。
さらに2009年からの地震発生回数を月別に見てみると、当時の地震発生回数がどれだけ異常であったかということがよくわかります。驚くべきことは、864回のうち約半分の409回が震度3以上の地震であったということ。この多くは2011年3月11日14時46分に発生した東北地方太平洋沖地震の余震です。
※地震は、陸上の震度計で震度1以上を観測し気象庁から発表されたもののみを集計の対象にしています。
ひと月あたりの全国地震発生回数（2009年1月～2015年2月）
<今>「余震」はいつまで続くの?
「余震」という言葉で誤解されがちですが、決して「余震=小さな地震」ではありません。「余震」とは、大きな地震があった後は、その付近で地震が起こりやすくなること。当然、本震が大きければ余震も大きくなりますし、場所によっては本震と同じ程度の揺れになることもあるのです。
実際、東北地方太平洋沖地震の場合、最大震度6強の余震を観測しています。また、先日2月17日にも、岩手県沖で最大震度5強を観測する地震が発生し、岩手県の太平洋側で最大0.2mの津波が観測されたばかりです。
時間の経過とともに余震の発生回数は減ってきていますが、今でも東北地方太平洋沖地震発生前よりも地震が頻発しており、依然活発な状態が続いています。気象庁は、今後も最大震度5弱以上の強い揺れや津波が発生する可能性があると注意を呼びかけています。
<これから>今、改めて見直したい「もしも、その時」のチェックポイント
地震が発生すると「地震が起こった事実」を確認しがちですが、本当に確認してほしいのは「この後何が起こる可能性があるか」を考えて次の行動をするということ。…
