２０年東京五輪・パラリンピックに向けた選手強化戦略を立てる文科省の「競技力向上タスクフォース」は２０日の第２回会合で、「重点競技種目」としてメダルが有望な水泳、体操、レスリングなど夏季２１競技と冬季４競技の種別・種目を指定し、１５年度の五輪関連強化費６３億円のうち約１２億円を重点配分することを決めた。

　　重点競技種目は若手有望選手の数、競技力、直近の五輪２大会の成績を分析して選定し、年度ごとに見直す。

　　同五輪に向けて国からの強化関連予算の増額が見込まれ、文科省は各競技団体の強化計画と実際の成果の検証を厳格に行い、強化費の配分に反映させていく方針。