今回は、インターンシップの功罪についてまとめてみたいと思います。

　インターンシップには、大きく分けて2種類あります。ひとつは、学生を実際に職場に入れて、実際の業務の一端に参加させるタイプ。そしてもうひとつは、会議室や研修施設で、学生だけを集めて行うワークショップタイプです。前者は数週間、後者は1日～数日というものがメインです。

　両者の最大の違いは「実際の職場に放り込むかどうか」という点です。一般的に日本企業では後者のワークショップ型が人気で、特に大企業ほどそういう傾向が強いように思います。ちなみに筆者は後者のタイプを「お客様インターン」と呼んでいます。お客様を自宅に呼んだ場合、普通は客間か居間でお茶を出し、寝室や台所には案内しません。それと同じようなものです。

　なぜ日本企業はお客様インターンが好きなのかというと、単純に職場を見せたくないからです。どんなに優良企業であっても、職場には外部の人間には見せたくない面があります。ITを売りにしている会社のはずなのに、紙ファイルが散乱しているオフィス。効率化をうたっているのに、残業続きで生気のない目をした社員の群れ。そしてどこの職場にも、仕事もポストもなく茫然としているバブル期入社の中年社員が数人はいるものです。そういうリアルな実態を見せてしまうと、夢と希望に満ちた学生に「自分はこの会社に人生を預けることが、果たして正解だろうか」というメタな疑念を抱かせるきっかけとなってしまいます。

「しかし、いずれ入社すればバレてしまうことではないか」という疑問を持つ人もいるでしょう。まったくそのとおりです。逆に言うと、そうした企業は「新卒採用の時は適当にごまかしてでも入社させてしまえば、そのあとは逃げられないだろう」という昭和の発想が根っこにあるのです。

　ただし、現在は良くも悪くも20～30代は流動化しており、第二新卒市場という新卒リターンマッチ専用の転職市場まであります。入り口を美化してごまかせばごまかすほど、逆に離職率は高まる素地が生まれてしまうわけです。

　一方、外資系企業や新興企業には、実際の職場を体験させるケースが多いように感じます。これは彼らがもともと終身雇用のDNAを持っておらず、入り口でダマしてもどうせすぐに辞められるという事実を理解しているためでしょう。

　特に外資系の金融機関は、意図的にきつめの現場体験をさせるケースが多いようです。これは、あえて一番きつい現場を体験させることで、応募者のスクリーニング（ふるい分け）をするのが狙いと思われます。　世の中には、本来は企業側の善意であるはずのインターンですら「ただ働きはさせるな。労働基準法を完璧に守らせろ。そうでなければブラック企業だ」などと揶揄する人たちもいます。しかし、入り口だけ美化して誘導して、学生に貴重な新卒カードを切らせた後で本音を見せる会社と、入り口から腹の底までさらけ出してくれる会社のどちらが学生思いなのでしょうか。圧倒的に後者だというのが筆者の意見です。

「ミスマッチをなくし、3年以内の離職率を抑制したい」と願うのなら、入り口で本音を見せつけるようなプログラムを用意するべきでしょう。

●インターンシップの利用法

　これからインターンへの参加を考えているという人の参考までに、どのようにインターン制度を活用するとよいかを説明しておきましょう。

　まず、大学1、2年次には、幅広い業種の現場型インターンを経験しておきます。1年次でのインターンは早すぎると感じる人も多いでしょうが、ベンチャー企業等では年次を問わずに受け入れていますから可能なのです。広い意味ではユニクロを展開するファーストリテイリングの1年次内定もそうです。時間的余裕がないという人も、アルバイトの時間を割り振ってでも参加することをおすすめします。

　その上で、3年次からは、ある程度絞ったインターンをいくつか経験します。できれば、そのまま選考プロセスに乗っかれるのが理想ですが、そこはあまりこだわらず、自分の興味のある分野で、仕事の中身を経験できる企業を選びましょう。どうしても行きたい会社があって、お客様インターンしかやっていないという場合は、それも受けておくべきでしょう。残念ながら、選考プロセスでインターンに参加したか否かをチェックする大企業もあるからです。

　そして、いよいよ新卒採用がスタートすることになります。「全然聞いたこともないような会社数社でインターンを経験しても評価してもらえない」と思う人もいるかもしれません。もちろん、インターン経験が他社からも評価されるような会社はありません。それ以前に、その発想が、そもそも間違いです。重要なのは、いろいろな職場を見ていく中で自分がどういうスキルを伸ばしてきて、今後どのようにキャリアを伸ばしたいかです。その点で、きっとあなたはいつの間にか、非常に強力な武器を持っているはずです。

「やりたいことがありません」「具体的な仕事内容が全然見えてきません」といった弱音を吐く人がいますが、上記のようなプロセスを踏めば、少なくともそうしたスランプ状態には陥らないはずです。
（文＝城繁幸／人事コンサルタント）