東日本大震災から４年を前に、次の大地震のリスクが顕在化した。東北や関東地方で最近２年間の地震の発生頻度が「３・１１」前の１００倍以上に達していることが判明。マグニチュード（Ｍ）７級の首都直下地震が懸念されるエリアも震災前の１０年間と比べて地震活動が約２倍に上昇しており、警戒が必要だ。

　東北大災害科学国際研究所の遠田晋次教授（地震地質学）が、震災から２年後の２０１３年３月１１日から今年２月１８日までに東日本の地下２０キロ以内で発生したＭ１以上の地震の発生頻度を解析。福島県・浜通り、千葉県・銚子、岩手県・久慈などのエリアで、震災前の１０年間と比較して発生頻度が１００倍以上になっていた。

　首都直下地震の発生が懸念される東京を中心とした１００キロ圏内の地下１００キロ以内の地震も分析したところ、最近２年間でのＭ３超の発生頻度が震災前１０年間の約２倍に増えていたという。

　遠田氏は「震災から４年がたつが、東日本はいまだにその影響をひきずっている。２月にも三陸沖で中規模の海溝型地震があり、津波注意報が発令された。大津波を伴う海溝型の大地震のリスクも残ったままで、警戒が必要だ」と話す。

　夕刊フジで「警戒せよ！　生死を分ける地震の基礎知識」を連載中の武蔵野学院大学・島村英紀特任教授（地震学）は、「今回の調査では、千葉県・銚子で地震が増えているのが気になる。岩手県沖から茨城県沖までの５００キロを震源域とする『３・１１』によって、地殻の“留め金”が外れ、震源域の境界に位置する房総半島で大地震のリスクが高まっている」と指摘し、続ける。

　「東日本大震災などの影響で、震災の震源域の先端にあたる宮城県・牡鹿半島の地下が５・３メートルずれた。関東地方でも３０～４０センチ程度のずれが確認されている。こうした地下のひずみがじわじわとたまり、限界を超えると地震になる。『３・１１』で発生した急激なゆがみの反動がどこかでくるはずだ。この先５～１０年で『３・１１』と同規模か、あるいはＭ８級の大型地震が発生する可能性もある」

　日本列島の地下は依然、危険シグナルを発し続けている。2015/3/10 16:56 更新