秋田県立大学システム科学技術学部の板垣直行准教授らの研究グループが、燃えにくい秋田杉の梁（はり）を開発した。

　　性能評価試験では、１時間火にかけても燃え止まり、荷重を支える中心部材に損傷がない「１時間耐火」の実証に成功した。有識者らによる審議を受け、５月にも国土交通省に耐火構造材として申請する見通しだ。認定を受ければ、中高層建築や学校などの耐火建築物への利用が可能になる。

　　板垣准教授や国交省によると、建築基準法では従来、原則として鉄筋コンクリート（ＲＣ）などの不燃材しか耐火建築物の構造に認められなかった。２０００年の同法改正で、木材でも性能が実証され、国交大臣の認定を受けた場合に使用が可能になった。

　　改正を受け、〈１〉木材を石こうボードなどの不燃材で覆う「被覆型」〈２〉鋼材を木材で覆う「ハイブリッド型」〈３〉ほぼ全体を木で構成し、外側が燃えても中心部材に燃焼が及ばないようにする「燃え止まり型」の構造材が開発され、認定を受けてきた。ただ、既存の構造材は、外見が木でなくなったり、特殊な加工が必要でコストも割高になったりする課題があった。

　　そこで、同大は０７年から秋田杉の耐火構造材の開発に着手。特殊な加工を必要とせず、地域の生産体制で安価に供給でき、かつ一目で木とわかる構造材の実現を目指し、研究していた。

　　その成果が、３層の秋田杉材で構成した燃え止まり型の梁。中心部材に板を貼り合わせた集成材を据え、燃え止まり層として、側面にリン酸系の難燃処理薬剤を染み込ませた合板、下面に不燃材の石こうボードを接着した。さらに外側に、燃えしろ層として集成材を貼った。火がついても、この層が燃える間に、薬剤から不燃性ガスが発生し、燃焼を抑制する仕組みだ。

　　当初は、燃えしろ層を厚くすることで、耐火性能の確保を検討したが、くすぶった火がなかなか消えなかった。板垣准教授は「逆に薄くしたら、ガスの発生が早まり、より早く燃焼を止められた」と説明する。

　　コストの低減も実現できる見込みで、既存の燃え止まり型では１立方メートル当たり７０～１００万円程度かかるとされていたが、同５０万円程度に抑えられると試算している。それでもＲＣの約３倍と高額だが、木材は軽く、柱や基礎などの材料を減らすことができるため、建物全体でコストを下げることは可能とみている。

　　性能評価試験は１月２１日～２月６日に茨城県つくば市で実施。高さ３０センチ、４５センチ、９０センチの３種類の梁を１時間火にかけ、２４時間後に状態を確認したが、いずれも燃焼は燃え止まり層で止まっていた。

　　５月にも国交省に１時間耐火の構造材として申請し、認定を受ければ、梁の高さ９０センチまでの範囲で、耐火建築物の最上階から４階分まで使用が可能になる。新年度以降は柱の開発も進める方針で、板垣准教授は「木造化が求められる公共建築などに使える。木材の利用拡大につながれば」と話している。