低賃金・長時間労働・パワハラや暴力……。すっかり日本社会で名称が定着した「ブラック企業」だが、いまや中小だけでなく大手企業も「ブラック化」する傾向にあるらしい。労働者が告発する、内部事情とは？
　
　◆社内公用語が英語になり、業務に支障が。
　
　【大手ITのR社】
　
　＜年収：500万円（35歳）／勤続年数：5年／部署名：広告部／総社員数：約4000人＞
　
　　社内英語公用化に対して賛否はあるが、実際のところ、かなりの弊害があるという。5年間働く青田健斗さん（仮名・35歳）は嘆く。
　
　「’12年夏に“英語化”がスタートしてからおかしくなりました。英語が話せる基準がTOEIC700点以上なのです。それをクリアできない人は業務を中断して、英語の集中講義に入れられるのです」
　
　　そこでとばっちりを受けるのは、いわゆる英語がデキる社員だ。
　
　　青田さんもその一人。
　
　「英語ができない人は、給与減という処分が下されるので、それはそれでかわいそうだと思いますが、英語の勉強で業務を放置せざるをえないため、その分、我々が彼らの仕事を引き受けることになる。
　
　　ざっと1.5人分の仕事を日々こなさなければいけないため、始発終電でも仕事が終わらない。しかも、それによって次々と倒れる人が出てくるので、さらに仕事は増える。まさに負のスパイラルです」
　
　　英語ができる人間が、英語ができない人の業務まで請け負うことになるとは何とも皮肉な話である。
　
　「私はギリギリの精神状態で何とかしがみついていますが……」
　
　　さらなる業績アップを狙っているのだろうが、この制度に果たして未来はあるのか？
　
　＜PHOTO／Elnur＞
　
　― ［ブラック化する日本企業］の闇【4】 ―