2015年3月29日、韓国メディア・プラスコリアによると、2018年平昌冬季五輪について、米紙「アリゾナ・デイリー・スター」が「韓国は単独開催という高価な夢を捨てて日本との共同開催にするべきだ」と忠告した。
　
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　「アリゾナ・デイリー・スター」は22日に掲載した記事で、「平昌五輪の予算は 2006年のイタリアトリノ五輪の10倍を超えており、韓国江原道は政府の支援がなければ大会を開催することができない状態だが、平昌五輪組織委員長は『日本との共同開催はない』と明言した」と紹介。「平昌は長野との共同開催で負担額を減らし、『アジアのオリンピック』という象徴的な雰囲気を演出することで、日本との協力によって得られる利益を極大化させなければならない」と指摘した。また、「外交や国民感情の問題を考えると、韓国が日本に共同開催を提案することは簡単なことではない。しかし、2002年のW杯共同開催の成功を考えれば、答えを得ることができる」と述べた。
　
　これについて、韓国のネットユーザーは以下のようなコメントを寄せている。
　
　「ついに江原道の本性が暴かれた」
　「このまま単独開催すれば100％失敗する」
　
　「合理的な意見だ。米紙の言う通り、一度真剣に検討してみる価値はある」
　「日本との共同開催が無理なら、せめて国内で分散開催するべき」
　
　「いまさらもう遅い。それに提案しても日本に断られるんじゃない？」
　「江原道の財布を守りたいなら、今すぐ日本に共同開催を提案して。このままだと国が破滅してしまう…」
　
　「IOCに日本やほかの国との共同開催を勧められた時に、素直に聞いておくべきだった」
　「日本、北朝鮮と3カ国で開催するのが一番いい。費用を節約し、北東アジアの平和も築ける！」（翻訳・編集/堂本）