2015年3月11日、環球時報は安倍晋三首相が前日に開催された東京大空襲の犠牲者らを追悼する式典に出席したことを紹介し、「これには日本が被害国であることをアピールする狙いがある」との見方を掲載した。
　
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　安倍首相は10日、都内で開かれた「春季慰霊大法要」に出席し、大空襲と関東大震災の犠牲者を追悼した。世界の平和に貢献する姿勢を改めて示したが、環球時報は関西地区の国際政治学者の話として「歴代首相はこれまで式典に参加してこなかったが、安倍首相は出席した。表面上は平和を呼びかけているが、実際は日本も戦争の被害国であることを強調したいという考えだ」との意見を掲載した。
　
　この記事に対し、中国のネットユーザーは以下のようなコメントを寄せている。
　
　「ここは（空襲を行った米国のリーダーである）オバマ大統領が出てきて、話をはっきりさせる時だろう」
　
　「日本が被害者だなんてこと、あり得ない」
　「戦争に巻き込まれた人はみんな被害者だ。しかし、戦争を引き起こしたのは日本。日本はこの事実を認める必要がある」
　「日本国民が安倍首相を選んだということは、戦争についても安倍首相の考えを支持しているのか」
　
　「小日本（日本の蔑称）は真珠湾を攻撃した」
　「米国の市民はどう考えているのだろう」
　
　「日本の当時の政府は加害者で、国民はまぎれもない被害者だ」
　「日本人は東京大空襲も原爆投下も覚えている。どうして南京事件や慰安婦の強制連行は記憶にないのだろう」（翻訳・編集/野谷）