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澎湃新聞網は２８日、「桜の起源は韓国」とする韓国メディアの主張に対して、日本メディアが激しく反論したと中国版ツイッター・微博で伝え、中国ネットユーザーの間で議論を呼んでいる。
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記事は、韓国メディアが「ソメイヨシノの起源は韓国にあり、花見も韓国の文化である。にも関わらず日本人は自国原産だといって世界にウソをつき続けている」と報じたことを紹介。これに対して日本メディアが猛烈に反発し「ソメイヨシノは江戸時代にヒガンザクラとオオシマザクラを交雑させて作った品種だ」などと主張したことを伝えた。
このニュースに対して、中国のネットユーザーからは以下のようなコメントが寄せられた。
「韓国に行ったとき、現地ガイドが『桜は大韓民国のものだ』と言っていた……彼らにとって、世界のすべてのものは自分のものなんじゃないのかな」
「韓国が花まで奪い始めたぞ」
「どのみち、私は桜を見たら日本を連想する！ 整形で韓国を思い出すように、汚職役人を見て中国を思い出すようにね！」
「韓国と桜を争う日本は恥ずかしい！ 明らかに韓国のものだぞ」
「日本よおめでとう。ついに韓国人に重視されるようになったね」
「騒ぐな。真実はただ一つ。桜は中国原産」
「日本鬼子よ怒るな。宇宙のすべては韓国が開発したのだから」
「この点では日中間で態度が一致している」
「韓国人がいるからこそ、日中友好が絵空事でないことに気づく」
（編集翻訳 城山俊樹）
2015年3月26日、韓国・モーニングトゥデイは、韓国が多目的実用衛星「アリラン3A」の打ち上げに成功したと報じた。
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「アリラン3A号」は、韓国航空宇宙研究院が8年間（2006～2013年）を費やして製作した多目的実用衛星。26日午前7時8分、ロシアのヤースヌイ宇宙基地から、同国のドニエプルロケットで打ち上げられ、成功が確認された。13番目の衛星アリラン3A号の打ち上げの成功で、韓国は世界で4番目に赤外線センサーが搭載された衛星を保有する国となった。また、アリラン3Aは観測に「光学、レーダー、赤外線」の3つの方法を用いる「全天候型地球観測システム」を備えている。ロイター通信など主要外信は、韓国がアリラン3A打ち上げの成功をきっかけに、「世界レベルの商用観測衛星運営国になった」と一斉に報じた。
この報道に、韓国のネットユーザーから多くの意見が寄せられている。以下はその一部。
「本当に誇りに思います。韓国が宇宙大国になるよう、頑張って下さい」
「いよいよ、韓国も宇宙進出だ」
「大韓民国の科学技術の成果ですね。後進国だったのに、こんなに早く成長することができたのは、韓国人の底力です。お疲れさま」
「公務員年金の税補助金を、宇宙技術に投資しなさい」
「透明な予算投入で持続的な打ち上げをお願いします。ここに使われる税金は惜しくない」
「南北統一して北朝鮮のテポドンを発射体に使ったら、コストを削減できる」
「 そういえば、朴槿恵（パク・クネ）が2020年までに月探査するって言っていたよな。信じているやついるのか？」
「ぱっと見ただけでは韓国のロケットで打ち上げたみたいだけど、実際に使ったのはロシアのロケット」（翻訳・編集/三田）
【ニューヨーク時事】米紙ニューヨーク・タイムズ（電子版）は２８日、ドイツ旅客機を意図的にフランス南東部のアルプス山中に墜落させた疑いのあるアンドレアス・ルビッツ副操縦士（２７）が、視力に問題を抱え治療を受けようとしていたと報じた。視力の問題で勤務継続が難しくなる恐れがあった可能性もある。
墜落原因調査の内容を知り得る２人の当局者の話として伝えた。ただ、視力の問題がどれほど深刻だったのかは不明。
日本の男子フィギュアスケート選手・羽生結弦がフィギュア世界選手権に出場するために２３日に上海空港に到着したさい、日本国旗があしらわれたマスクをしていたことが話題となる一方、日本スケート連盟から「今後公の場で着用しないように」と警告を受けたという。騰訊体育が２７日報じた。
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「イスラム国」による日本人人質事件の影響により、同連盟をはじめとする日本国内の競技団体が日本代表選手に対して「当面は海外遠征時に日本国旗やＪＡＰＡＮの文字などが入った服装を着用しないように」と通達していた。
ただ、羽生が警告を受けた理由は別にもあるという。それは、知名度の高い羽生が身に着けた商品が莫大な宣伝効果を伴い、スポンサーでないメーカーが大きな利益をあげることに対して、連盟が快く思っていないとのことだ。
羽生が着用していたのは「花粉症のアスリート向けに作られた日本国旗入りの手作りマスクで、繰り返し１００回以上使える」。毎月１００個の限定生産で、お値段は１個１万１９８０円だとか。メーカーの担当者は「彼に使ってもらって感激。彼を利用して儲けようという意思はない」とする一方、実際に大きな「羽生効果」があったことを認めている。
「日の丸」付きのマスク着用の是非を巡って、日本のネットユーザーの間でも議論が繰り広げられている。「警告は適切。今はできる限り安全確保が必要」、「日本国旗を見ると興奮するけれど、彼に災いが降りかかるのが心配」という意見が出る一方で、「愛国心の表れに過ぎないのだから、深追いする必要はない」、「質のいいマスクを選んだだけで批判されるのか」、「スターは自由がなくて大変だ」といった感想を残すユーザーもいた。
（編集翻訳 城山俊樹）
中国新聞網は２７日、２０１３年７月に試験運用が始まった中国の「赤ちゃんポスト」が、各地で閉鎖に追い込まれており、その背景や問題点について論じる記事を掲載した。
３月２５日、浙江省初の赤ちゃんポストが「孤児と現地の遺棄乳児のみ受け入れる」体制に切り替えることを発表した。これは「赤ちゃんポスト」の運営が多くの問題に直面していることを意味する。１３年７月に政府・民生部が全国で試験運用を開始した「赤ちゃんポスト」は、各地で「後が続かない」状態になっており、１４年３月には５０日間で２６２人を受け入れた広州児童福利院がテスト運営から離脱、半月あまり後には厦門の「赤ちゃんポスト」も閉鎖された。
「赤ちゃんポスト」をめぐっては当初から、「生命の尊重、思いやりのある行政」として賛成する声がある一方、遺棄乳児が増えることを懸念する声もあった。実際、「赤ちゃんポスト」設置前には毎年約１８０人だった江蘇省南京市の遺棄乳児は、設置後に４８０人にまで激増した。
概算の統計によると、「赤ちゃんポスト」が受け入れた遺棄乳児の８割以上が病気や障がいを抱えており、かつ両親が経済的な理由によって扶養義務を負えない状況だった。政府レベルで重病や障がいを持つ児童の保障制度を充実させる必要性が浮き彫りとなった形だ。
「赤ちゃんポスト」の問題に注目してきた南京師範大学の呉亦明教授は、第三者評価機関を設置して、確かに支援が必要な家庭に対して行政が補助を行う仕組み作りを提唱する。
このほか、現在ある「赤ちゃんポスト」の多くが大都市に設置されており、大都市が遺棄乳児の「窪地」状態となっている問題もある。健全かつ全面的な社会保障体系を構築してこそ、「赤ちゃんポスト」の問題を解決することができるのだ。
（編集翻訳 城山俊樹）
