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今週の日本株は堅調地合い続く、海外要因次第でテクニカル調整も

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今週の日本株は堅調地合い続く、海外要因次第でテクニカル調整も

今週の日本株は堅調地合い続く、海外要因次第でテクニカル調整も 

 [東京 2日 ロイター] – 今週の東京株式市場は、堅調地合いが続きそうだ。緩和マネーの拡大を背景とする世界的な株高の流れに変化の兆しがみられないほか、国内の景気、企業業績の改善に対する期待も根強い。日経平均は2000年4月以来の1万9000円回復も視野に入る。

 一方で短期的な相場の過熱感は強い。地政学リスクや米経済指標の悪化など海外要因をきっかけにテクニカル調整が入る可能性はある。

 日経平均の予想レンジは1万8400円─1万9200円。

 ギリシャ金融支援問題やイエレンFRB議長の議会証言を無難に通過し、グローバルな過剰流動性相場に弾みが付いている。前週は米ダウ平均、独DAX、英FTSEなど主要国の株価指数が史上最高値を更新。日経平均も約15年ぶりの高値を付けた。欧州中央銀行(ECB)は3月から月額600億ドルの資産買い入れプログラムを開始する。緩和マネーの拡大による先高期待は強い。

 市場では「基本的にはリスクオン相場が継続しやすい。これまでの上昇ピッチが速く、一服しても不思議ではないが、バリュエーション面での割高感はない」(大和証券投資戦略部チーフグローバルストラテジストの壁谷洋和氏)との見方が出ている。投資家の目線は来期業績に向かいつつあるが、消費増税の影響で前年の利益水準が低いため、多くの調査機関では2016年3月期の企業業績が2桁増益になると予想している。1月鉱工業生産など足元の良好な経済指標も相場の支えになる。

 2日に発表される10―12月期法人企業統計で経常利益、設備投資の強さが示されれば、日経平均は2000年4月以来の1万9000円回復も視野に入る。「需給が良好なこともあり、国内で今のところ売られる要素は少ない。株高基調は持続しそうだが、海外情勢次第では一服する場面もありそう」(野村証券投資情報部次長の田之上章氏)という。2日発表の2月米ISM製造業景況指数がドル高の影響などで想定外の弱い数字となれば、米国株調整の要因になりかねない。

 緊張が続くウクライナ情勢や中東情勢など地政学リスクも軽視できないとの見方がある。日本株は短期的な過熱感が強く、きっかけ次第でテクニカル調整入りも予想される。6日の2月米雇用統計を控えて、週後半は様子見ムードが広がりそうだ。

 

  (株式マーケットチーム)

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