パチンコホールは店舗数が減少する中、店舗の大型化とパチスロ機の導入拡大によって、集客を図ってきたようだ。
　
　　矢野経済研究所は2月26日、「全国パチンコ経営企業数及び店舗数に関する調査結果」を発表した。この調査は全国のパチンコホール経営企業および全国のパチンコホールを対象に、2014年9月から12月にかけて実施された。
　
　　発表によると2014年12月末のパチンコホール経営企業数は3,702企業で、2013年12月比で116企業減少。また、パチンコホール経営企業が営業するパチンコ店舗数は1万1,292店舗で、こちらも同246店舗減少した。
　
　　一方、2014年の新規出店数は223店舗で、2013年の227店舗よりわずかながら減少した。2011年の震災前の新規出店数は247店舗。震災のあった2011年は215店舗まで落ち込んだが、翌2012年は238店舗まで回復。しかし、その後は減少傾向が続いているようだ。ただ、大型店の出店数は堅調で、2012年以降は遊技機台数1,000台以上の大型店舗が毎年20店舗程度出店。店舗の大型化で、集客を図っている様子が分かる。
　
　　そのほかにパチンコホール経営企業は、人気があるパチスロ機の導入拡大を進めているようだ。
　
　　警察庁の発表によると、2008年12月末時点の遊技場のに設置されているパチンコ機が307万6,421台で、パチスロ機が144万8,773台だった。その5年後の2013年12月末時点にはパチンコ機が300万9,314台、パチスロ機が160万2,148台となった。5年間でパチンコ機の台数が減少する一方、パチスロ機の設置台数は増えた。遊技者から人気のあるパチスロ機を積極的に導入することで、集客を図っている様子がうかがえる。
　
　　こうした中、パチスロ機の市場規模は拡大している。
　
　　矢野経済研究所の昨年9月の発表によると、2013年度のパチスロ機の市場規模はメーカー売上金額ベースで前年度比10.1％増の4,733億円となり、5期連続でプラスとなった。同社の調査結果によると、パチンコ機の人気回復の目途が立たないことからパチスロ機への投資は続き、パチスロ機の市場規模は2014年度も拡大すると予想している。ただ、2015年については、パチスロ機の販売ロットが低下傾向にあることなどから、パチスロ機の市場も縮小基調に入る可能性があると、同社では分析している。
　
　　パチスロ人気が頭打ちになると、パチンコホールを取り巻く経営環境はさらに厳しさを増しそうだ。
　
　
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