ネットスーパーのサービス競争が激化している。セブン＆アイ・ホールディングスは初の配送拠点を東京都内に設けるほか、西友やイオンなど大手各社も独自色を打ち出す。人口減少や高齢化によって店舗での売り上げの伸びが見込みにくい中、利便性を高めて顧客を囲い込みたい考えだ。
　
　　セブン＆アイは５日、８日にオープンする「ネットスーパー西日暮里店」（東京都荒川区）を報道陣に公開した。スーパーといっても、内部は巨大倉庫だ。専用の端末を持った従業員が効率的に商品を集め、配送トラックまではコンベヤーで運ぶ。
　
　　取り扱うのは生鮮食品から日用品まで約１万種。発注から発送までの時間を短縮し、発送も１日２３回ときめ細かく対応する。従来の５倍に当たる１日２０００件の注文に対応する。
　
　　セブン＆アイ傘下のイトーヨーカ堂は２００１年からネットスーパー事業に参入。１５年２月期の売上高は前期比１０％増の約５００億円に上る見通しだ。ただ、従来は通常の営業と並行して、店舗で集荷や発送作業を行っていたため、「利用客からのすべての注文に応えられなかった」（戸井和久社長）という。配送エリアは都心部を含む半径７キロ圏内で、店舗がない都心の「空白区」への攻略も狙う。
　
　　西友は１６日、長野県松本市の店舗駐車場に専用のロッカーを設置し、ネットスーパーで注文した商品をロッカーで受け取れるサービスを試験的に始める。保冷剤の入った専用のケースを使うため、生鮮品も受け取り可能だ。同社は「自宅で配達を待つよりも、仕事帰りなどに受け取りを希望するニーズは高い」とみており、今後は東京都内にも同様のロッカー設置を検討する。
　
　　ネットスーパーは配達時、客に手渡しすることが多いが、イオンは不在時でも自宅の玄関先など指定の場所に、商品を置いておくサービスを実施。配送時に紙パックなどを回収するユニークなサービスも展開し、独自色を出している。
　
　　ただ、ネットスーパーで注文を受けるのは、単価が安い日用品や食品が多い。一定の配送料をもらっても、事業者には配送費負担が重荷となる。中堅スーパー、サミットは昨秋、成長が見込みにくいとみて、ネットスーパー事業から撤退した。
　
　　ネット通販大手の楽天は生鮮食品の取り扱いを始めているほか、アマゾンジャパンも食品や飲料の品ぞろえを充実させている。既存のスーパーだけでなく、通販会社との競争も激化している。【神崎修一】
　
　　キーワード・ネットスーパー
　
　　スーパーがインターネットなどを通じて注文を受け付け、自宅まで商品を届ける宅配サービス。…