米連邦準備理事会（ＦＲＢ）のイエレン議長の発言は、鄧小平氏の格言「石を探って川を渡る」を自らのバージョンに置き換えたものだった。ＦＲＢは「忍耐」という言葉を削る決断をしたが、それは米国の金融の局面がもうすぐ変わると暗に示唆しているというよりは、むしろＦＲＢの寛容さを示している。イエレン議長の言葉を言い換えると、忍耐の反対は「忍耐力がない」ではない。「柔軟性がある」ということだ。

　ＦＲＢのイエレン議長（18日、ワシントン）＝ロイター

　　米国の景気回復局面のこの段階でこうした姿勢を見せたＦＲＢは賢明だ。18日にイエレン議長が表現を変えたことを市場は幸福感をもって受け止めた。しかし、イエレン議長は、データが良好であれば６月に利上げもできる十分な余地を自分に与えたのだ。これでだれも事前に聞いていなかったとはいえないだろう。待ちに待ったゼロ金利の制約から脱却できる時が近づいている。イエレン議長はそれが正確にいつなのかはわからないとしており、それは正しい。

　　歴史的に見れば、ＦＲＢが利上げをいったん始めるととにかく利上げを続けていく危険性はある。超大型タンカーのように、ＦＲＢが一度決めた進路を変えるのは難しいのだ。前回の利上げ局面でＦＲＢは17回の会合で連続して利上げを行った。18日のＦＲＢの発表で最も想定外だったのは、米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）の「ドットプロット」で示された金利予測が、市場のよりハト派の期待に近づきつつあることだ。これは前向きな兆候で、米国の金利局面の変化が以前よりも緩やかになることを暗示している。また、いくつかの経済データが引き続き暗い内容であることとも矛盾しない。

　　日本とユーロ圏の基準からすると、米国の回復は力強いものだ。しかし、米国の過去の景気拡大に比べると今回は力強さに欠ける。失業率は低下し続けており、2015年にはおそらく５％を下回るだろう。にもかかわらず、労働参加率は依然としてふるわない。余剰がどれほどあるのか議論する余地はまだある。

　　さらに、実質賃金はほとんど伸びていない。住宅市場の回復は過去の基準に照らすとおぼつかない状態が続いており、個人消費はここ３カ月間失速している。今シーズンも厳冬に見舞われたことがある程度影響しているかもしれない。米経済は14年第１四半期に縮小し、同年後半になってようやく力強く回復した。15年も同様の気象パターンとなる可能性は十分ある。