社会そのほか速
[PR]上記の広告は3ヶ月以上新規記事投稿のないブログに表示されています。新しい記事を書く事で広告が消えます。
週末は2～3時間待ちの行列
「婚活応援酒場」をうたうチェーン店「相席屋」では、客は男女別々のグループで来店します。相席の組み合わせは、お店側が客の年齢層などによって決めます。男性は1500円で30分飲み放題、女性は相席すると無料です。食事は男女ともに有料です。週末は2～3時間待ちの人気だそうです。
「必死だな」思われたくない
女性はなぜ、相席居酒屋に集うのか。来店は初めてという女子大生（20）は、「彼氏はほしいけど、友達に『合コンして』とは言いたくない。『必死だな』と思われるのはイヤ」と言います。一方、相席屋居酒屋は「話題だから行ってみよう、みたいなノリで来られるでしょ。本気で来てるっぽくないところがいいんです」と打ち明けます。
背景には、フェイスブックなどＳＮＳの普及があるようです。女性たちは、男性との交際経験を知人に公開するとやっかまれ、「軽い女」などと陰口をたたかれるのでは、と気にしてしまう。そんな心理が働いた結果、ほどよい出会いが得られる相席居酒屋に足が向くようです。
宮台真司さん「互いを牽制」
1990年代、女子高生の援助交際の調査で注目された宮台真司さんは、こう分析します。
「『性的に過剰なのはイタイ』、だからそれを回避しようという感覚が付いて回るようです。『過剰になるな』と、互いに牽制（けんせい）しあっているように見えます」。
「生涯未婚率」男性20％、女性10％
明治安田生活福祉研究所の昨年3月の調査によると、未婚者で交際相手がいる人の割合は、20代男性で22.1％。30代、40代と年齢が上がるにつれ、男女ともに交際相手がいる割合は下がっていきます。
また、50歳の時点で一度も結婚したことがない割合である「生涯未婚率」は、2010年で男性20.1％、女性10.6％で、増加傾向が続いています。
「相席屋」は、昨年３月に赤羽で1号店が開店し、今月末には計21店舗になるそうです。
![[注目トピックス 市況・概況]日経平均テクニカル：連日でほぼ十字足に近い形状](http://image.excite.co.jp/jp/news/logo/FISCO_LOGO_2014newcolor_fin.jpg "[注目トピックス 市況・概況]日経平均テクニカル：連日でほぼ十字足に近い形状"){kind=logo}
*18:44JST 日経平均テクニカル：連日でほぼ十字足に近い形状
日経平均は大幅反発で19400円乗せに。ただし、日中値幅こそ100円程度あったが、寄り付きと大引けの比較では11円程度にとどまっており、連日でほぼ十字足に近い形状だった。ボリンジャーバンドでは19480円辺りまで拡大している+2σに沿った形状。MACDはシグナルとの乖離が徐々に拡大してきている。ストキャスは90辺りまで上昇してきたが、直近のピーク水準である97辺りからは、それ程過熱感は警戒されていないだろう。一目均衡表では日足、週足、月足いずれも上昇する転換線に沿った強いトレンドが継続している。過熱感を警戒しつつも、節目の20000円のほか、2000年4月高値の20833円を意識したスタンスに。
《KO》
筑波大学が2014年に設立したつくば国際スポーツアカデミー（TIAS）は、2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催を見据え、国際スポーツ界の次世代リーダーを育成するための特別講義を、スイス・ローザンヌのスポーツマネジメント大学院（AISTS）で行った。
講義時間を延長するほど活発な議論
筑波大学の真田久TIASアカデミー長、清水諭TIAS副アカデミー長兼統括責任者、江上いずみ講師などが登壇。講道館柔道の創始者で日本最初の国際オリンピック委員会(IOC)委員である嘉納治五郎と日本におけるオリンピック史、1964年東京オリンピックと都市デザイン、日本の「おもてなし精神」や2020年に2度目の東京オリンピック大会を控えた日本における国際スポーツアカデミーのビジョンなどをテーマに話した。
講義には、AISTSでスポーツアカデミーを専攻する学生41人が参加した。今年度のAISTSの学生は、スポーツマーケティングの専門家や現役のエンジニア、また数人のオリンピック出場経験者やIOC委員のメンバーなど、世界26か国から多様なエキスパートが集まっている。
各講義の後半に設けられたディスカッションでは、学生から活発な質問や意見が飛び交い、時間を延長するほど盛り上がったという。終了後に以下のような感想が学生から寄せられた。
「これまで日本が開催してきたオリンピックの経験と、数々の災害を乗り越えてきたその歴史を踏まえて、日本がどうやって2020年を成功させるのか大変興味深い講義でした。日本の”おもてなし精神”を具体的に聞くことができて、勉強になりました。」 （AISTS学生、/ラシド・ホール、26歳、ジャマイカ出身）
講義は15年3月13日（スイス・ローザンヌ現地時間）に行われた。＜J-CASTトレンド＞
製造業など大手企業の労使交渉は、経営側が１８日に労働組合の要求に一斉に回答する。春闘の相場づくりをけん引する自動車や電機大手のベースアップは、昨年を上回る水準が相次ぐ見通し。小売りなど非製造業もベア実施に踏み切る企業が増えており、賃上げによる消費回復への期待感が高まりそうだ。
自動車大手のうち、日産自動車はベアに相当する賃金改善分として５千円（昨年の実績は３５００円）を軸に最終調整している。満額回答だった昨年を大幅に上回り、製造業大手では最高水準の見通しだ。
トヨタ自動車もベア４千円（昨年２７００円）で事実上決着。富士重工業も３千円前後で調整している。
3月17日、英調査会社LMC Automotiveは2015年2月の世界新車販売台数（乗用車・小型車）を発表。販売台数は、少しスローダウンして季節調整済み年率換算販売が8,790万台/年となった。前年同月比では0.6％増にとどまり、2013年半ば以来の低い成長率となった。同社が1月に発表した2014年通年の販売台数は8,720万台だった。
地域別でみると、西欧、米国、中国が好調に推移したが、東欧と中南米が前年比で大きく下がっている。日本は、季節調整済みの年率換算販売が500万台／年となっており、この時期としては比較的高い数字としている。昨年2月の同データは608万台／年で、昨年1月の645万台／年から大幅に下がっていた。原因としては人気のハイブリッド車の不足であったが、同年4月に消費税増税が予定されていたため、駆け込み需要が続いて高水準で販売されていた。今年も4月に軽自動車税が増税されるが、昨年ほどの需要増はないと予測されている。
好調なのは、西欧で2014年の2月のデータ 1,320万台／年から約8%の増加となった模様だ。西欧ではスペイン・イタリアを中心に各国で新車販売が好調に推移している。北米も同様に好調で、前年同期比で5.4%増となった。この時期は昨年同様今年も厳しい寒波のため販売の低下が予想されたが、北米経済全体が好調に推移していることから消費は活発であった。
中国は、春節休みを考慮した季節調整済みの年換算販売が2,460万台／年と、昨年の2,300万台／年から増加している。ただし、好調に増加したのは普通乗用車（前年比10%増）で、小型商用車販売は経済の低迷から前年比25%減に落ちている。
不調なのは、東欧でロシアに起因する地域問題や経済問題で前年比20.2%減と大幅に下がった。同地域の状況は改善に見込みが薄いことから今後更に台数が下がることが予想されている。南米も昨年の390万台／年から270万台／年に大幅に下がった。昨年から続いていた高インフレと高金利による消費への圧迫が主な原因とみられている。（ZUU online 編集部）
