社会そのほか速
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何の変哲もない金属の箸置きに見えるが、よく見ると、金属のカットが富士山の形をしていて、さらによくよく見ると、その富士山が雪をいただいている。何とも芸が細かい。
この箸置き、名前を『映り込みを探す箸置き<冬>』という。冬バージョンのの他に夏バージョンもある。世界遺産に登録された富士山グッズは数多くあるが、これはなかなか本格的で“ものづくり日本”を感じされる逸品である。
この箸置きを開発したのは、三光製作株式会社と有限会社岩倉溶接工業所。どちらも、富士山麓にある会社で、三光製作は表面処理加工の会社で、この箸置きの「抗菌めっき」を行っている。また岩倉溶接工業所は、溶接やレーザー加工の会社で、この箸置きの細かな造形・加工を行っている。
この2社のコラボにより、生まれた富士山グッズのブランドが『抗菌富士』。その1つの商品ラインナップが、この『映り込みを探す箸置き』である。
こちらな夏バージョン。冬バージョンに見られた山頂部の雪はなく、雪から解放されたシンプルな富士山の稜線が美しい。
「映り込みを探す」という名前は、この箸置きは、テーブルの色や模様によって、さまざま表情に映り込み、それがあたかも、見る場所や時間によって表情を変える富士山のようだということから付けられたもの。
冬バージョンでは、見る角度によって、雪の量も変わり、テーブルのライティングによって、本当に陰影が美しくテーブルを彩る。
テーブルウェアとして、安全安心の抗菌処理された箸置き。1つひとつ手作りされた、まさにMade in Japanのブランドである。
この『抗菌富士』ブランドで出されている富士山グッズは、箸置きの他にも、しおりやボトルオープナー、カトラリーレストなど、どれも高品質で美しいものばかり。詳細は、『抗菌富士』のホームページから見ることができる。
『映り込みを探す箸置き』は、冬バージョン、夏バージョン、どちらも桐箱に2個入りで税別2400円。お土産、ご贈答用にも、ぴったりだ。

三井物産<8031>とトマト加工品事業大手のカゴメ<2811>は13日、マレーシアの業務用調味料メーカーである「ロンソン・フード・プロダクツ」と共同で、ASEAN地域などのハラル市場向けに業務用トマト加工品と調味料の製造・販売を行う事業会社を2月に設立したとの発表を行った。ASEAN地域では今、経済発展と人工増加が続いており、総人口約6億人のうちイスラム教徒が半分程度を占めているとされていることから、イスラム教の戒律にのっとったハラル食品の需要拡大が見込まれている。今回の三井物産とカゴメによる新会社設立は、そうして成長が見込まれる同地域への本格参入を目的としたものだ。
新しく設立された会社の名称は「カゴメ・ロンソン」で、共同出資会社を通じて三井物産とカゴメが65%を出資する。この共同出資会社の持ち株比率は、三井物産が33.3%、カゴメが66.7%となっている。三井物産は同社が持つグローバルな原料調達力や域内ネットワークを活用した新規顧客開拓力と、カゴメの顧客基盤、そして「ロンソン・フード・プロダクツ」のハラル調味料の製造ノウハウを組み合わせることで、ASEAN地域における業務用トマト加工品および調味料市場にて顧客獲得をはかりたい考えだ。ASEAN地域では欧米外食チェーンの出店が増加しており、今後ピザソースなどの業務用トマト加工品や調味料の伸びが予想される。
そしてカゴメは欧米外食チェーンにも顧客基盤を有しており、成長が加速する海外市場においても積極的に事業展開を仕掛けている。また「ロンソン・フード・プロダクツ」は創業以来マレーシアにて調味料の製造を行っており、ハラル認証取得のための豊富なノウハウや知識を持っている。
三井物産は今後も、食品需要の拡大が見込める新興国などの海外市場において製造事業を推し進めていき、今回の新会社設立を足がかりにASEAN地域のハラル市場での事業展開を加速させるとともに、新しいニーズに応じた商品の提供などを行っていくとしている。(編集担当:滝川幸平)

歌舞伎の隈取を施した斬新なフェイスパックを皮切りに、動物や人気キャラクターのフェイスパックが続々と登場しているが、今度は世界名作劇場から『フランダースの犬』そして『あらいぐまラスカル』とコラボした「友達 フェイスパック」が発売されている(一心堂本舗・東京)。家族愛や友情がテーマの世界名作劇場がモチーフで、『フランダースの犬』からはネロの友達「パトラッシュ」、『あらいぐまラスカル』からはスターリング・ノースの友達「ラスカル」をデザインに採用した。マスクシートを浸している美容液には、ヒアルロン酸・コラーゲン・ビタミンC誘導体の3つの美容成分と、気分をおちつかせるラベンダーエキスを配合。東急ハンズなどで、2枚入りで900円(税込)で買える。

子どもたちの学習意欲の低さが問題になっている。リクルートマーケティングパートナーズの調査によると、子どもが勉強をやる気がなく、悩んだ経験がある母親は86%にのぼる。
そうしたなか、子どもを惹きつけることに注力したデジタル教材が民間企業から登場し始めた。21世紀を生きる子どもの将来を考えたとき、ICT(情報通信技術)による学習はどのようなメリットがあるのか。
パソコンやタブレットで勉強を楽しく「紙では表現の難しい天体や図形の問題などが、デジタルだと伝えやすくなります。歴史などストーリーのあるものを動画でドラマチックに伝えることもできます。また、ゲーミフィケ―ションの要素を入れるなど、子供たちが楽しく学習できるように各社が工夫をしています」
NPO法人CANVASの理事長で、慶應義塾大学准教授の石戸奈々子さんはこう説明する。民間企業によるICT教育サービスが次々に登場し、パソコンやスマートフォン、タブレットを使って、問題を解いたり動画の授業を受けたりすることが可能になった。
本来は一体だった「学び」と「遊び」がいつの間にか分離し、勉強が苦しいものになっていたが、「楽しさ」を取り戻せるという。また、学習における保護者の関わり方も変化すると石戸さんは指摘する。
「子どものつまずいている箇所が情報として保護者に届くようになりました。今まで保護者には見えなかった部分がわかるようになり、その子の状況に適したきめ細やかなアドバイスができるので、より学びたいという気持ちを起こせるのではないでしょうか」子供のやる気にさせる仕掛け
リクルートマーケティングパートナーズが小中学生向けに2015年3月2日から提供を始めた「勉強サプリ」は、そうしたサービスのひとつ。11年から同社が高校生向けに提供している「受験サプリ」(有料/無料合わせて累計会員数138万人)で得たノウハウを活用している。子どもの学習ログデータが保護者に自動送付されるほか、子どもをやる気にさせる具体的な褒め方までアドバイスしてくれる。
中学英語は、「世界一わかりやすい」シリーズで多数の著書がある”カリスマ講師”関正生さんが担当するなど「一流講師」を揃えるほか、オリジナルキャラクターの育成機能を搭載。問題を解いて獲得したポイントでアバターの着せ替えやペットの育成ができるなど、ゲーミフィケ―ションを取り入れた。月額980円(税抜)で専用のデバイスは不要だ。…

国土交通省は、このたび「平成26年度 民間住宅ローンの実態に関する調査」結果を公表した。
調査時期は平成26年10月~平成26年12月。国内銀行、信用金庫等、信用組合等の民間金融機関。有効回答数は1,407。
それによると、個人向け住宅ローンの新規貸出額は、平成25年度は16兆1,018億円であり、前年度比0.8%増(平成24年度は15兆9,786億円)。貸出残高は、平成25年度末時点で127兆5,622億円であり、前年度末比2.8%増となった。
新築住宅の建設・購入等に係る個人向け住宅ローンにおいては、新規貸出額は平成25年度は5兆6,004億円であり前年度比1.3%減(平成24年度は5兆6,734億円)。中古住宅の購入等に係る個人向け住宅ローンの新規貸出額は平成25年度は1兆1,251億円で前年度比2.7%増(平成24年度は1兆953億円)。
他の住宅ローンからの借換えでは、平成25年度の新規貸出額は1兆8,494億円で前年度比19.8%減(平成24年度は2兆3,056億円)。また、金利タイプ別では、平成25年度は「変動金利型」(49.7%)の割合が最も多く、次いで「固定金利期間選択型」(35.2%)が多くなっている。
■詳細リンク先
http://www.mlit.go.jp/common/001069616.pdf