地下鉄サリン事件の被害者を対象にＮＰＯ法人が実施している年１回の検診結果１０年分を広島大の研究チームが分析した結果、何らかの目の症状を訴える被害者が毎年６割前後で推移、後遺症が慢性化していることが分かった。１５日、チームに参加している牧田亨介・広島都市学園大准教授（法医学）が東京都内の集会で明らかにした。

　　牧田准教授は「被害の大きさを示すデータだ。今後精査し被害者支援に役立てたい」と話した。

　　調査対象は、ＮＰＯ法人リカバリー・サポート・センター（ＲＳＣ）が２０００～０９年に実施した検診に１回以上申し込んだ９５３人。