晩婚化と少子化が進むなか、出産適齢期など、妊娠や出産に関する医学的な知識を
学校の教科書にもっと盛り込んでほしいと、日本産科婦人科学会など９つの団体が２日、
有村少子化担当大臣に要望書を手渡しました。

要望書を手渡したのは、日本産科婦人科学会や日本産婦人科医会など９つの団体です。
要望書では、出産適齢期を逃し、子どもを持ちたいという希望をかなえられない女性が多いとしたうえで、
中学校や高校の教科書に妊娠や出産についての医学的な知識をもっと盛り込み、
女性がライフプランを立てられるようにしてほしいとしています。

学会によりますと、医学的には、３０代以降になると妊娠する能力が下がる一方で、
不妊症や流産などの確率が上がっていくということです。
要望書を受け取った有村少子化担当大臣は、
「加齢が妊娠をおびやかすという現実を若い段階で伝えたうえで、みずからが意思決定し、
安全な妊娠出産、そして日本社会としての活力や希望が実現できればありがたい。
文部科学省との連携も図りたい」と述べていました。

また、日本産科婦人科学会の小西郁生理事長は、
「妊娠、出産の高齢化でリスクが高くなっている現状を、医療現場では日々感じている。
男性も含めて、若いころから知識を得てほしい」と話していました。

NHK NEWS WEB 3月2日 21時11分
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150302/k10010001801000.html