http://www.yomiuri.co.jp/it/20150302-OYT1T50003.html

　インターネットの動画投稿サイトで、運営企業などが作り手の支援や育成を強化している。

　スマートフォンの普及でだれでも簡単に自分の「作品」を公表できるようになっていることが背景にある。
動画の質を高めるとともに、優れた作り手を囲い込む狙いがある。

　「登場人物の個性を作り込まないと視聴者を引きつけられません」。
１月中旬、都内で開かれた無料講座で講師を務める映画監督の緒方篤氏が力説した。
動画投稿サイト「ユーチューブ」は脚本作りが重要だからだ。
米検索大手グーグルの日本法人は、撮影の基本技術などを教える勉強会を週２回程度のペースで開いている。
自作の動画を紹介する「チャンネル」を登録していれば、無料で受講できる。

　音楽ビデオなどを投稿するＨｉＲＯＫｉ（ヒロキ）さん（２７）は「独学では限界があり指導はありがたい」と話す。

　動画を投稿する人は「ユーチューバー」と呼ばれる。
グーグルは、作り手が広告収入を得ることもできる仕組みを作り、収入面でも支援する。
企業側にとっては、質の高い動画がそろえば、閲覧が増えて広告収入の増加につながる。

　２０１４年１０月からは人気の作り手を紹介するコマーシャルをテレビなどで放映し始めた。
日本法人のデービッド・マクドナルド氏は
「多くの作品をそろえて視聴者の選択肢を充実させるには、作り手の育成が必要だ」と語る。

　ＫＡＤＯＫＡＷＡ・ＤＷＡＮＧＯ（角川ドワンゴ）傘下のドワンゴも、
動画投稿サイト「ニコニコ動画」で作り手に奨励金を支払っている。
１４年末には、デザインやゲーム、アニメ分野などの専門学校を運営するバンタン（東京）を買収した。
学生にニコニコ動画に投稿してもらうなどして相乗効果を狙う。

　動画の作り手と企業などを結びつけるベンチャー企業「Ｖｉｉｂａｒ（ビーバー）」は、
ＩＴ（情報技術）専門学校などを運営する「デジタルハリウッド」と連携し、
ネット動画向けの脚本作りに絞った講座を１月から始めた。

　「ユーチューバー」版の芸能事務所も登場した。
その一つが「ＵＵＵＭ」（東京）だ。
１３年の設立で、撮影の手助けや自社の動画にユーチューバーを起用したい企業との橋渡しをしている。
３０人以上の作り手が、月に１０００本を超える動画を配信しているという。

　情報通信総合研究所の岸田重行氏は「スマホの普及でどこでも動画が見られるようになり、
大量の作品が必要になった。
いかに多くの作り手を育てて質の高い作品を集めるかが競争のカギを握る」と指摘する。（岸本英樹）

写真：ユーチューバーに短編動画の脚本作りを指導する映画監督の緒方篤氏の講座（都内で）
http://www.yomiuri.co.jp/photo/20150302/20150302-OYT1I50001-L.jpg