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　2015年4月23日、歌手で女優のレイニー・ヤン（楊丞琳）が、台湾で話題になっている女性タレントの自殺騒動を語り、「過去に5年間もネット上のコメントを見られなかった」と語っている。聯合報が伝えた。
　
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　台湾の若手女性タレントの楊又穎（シンディー・ヤン）が21日に自ら命を絶った。その主な原因がネットユーザーからの言葉の暴力だったとして、連日大きな話題になっている。23日、菓子メーカーのPRイベントに出席したレイニー・ヤンも、この痛ましい自殺騒動について言及した。
　
　レイニーもデビュー当時はネット上の批判や罵声に打ちのめされた。「当時は『どうしてこの人たちは、私をそんなに恨んでるの？』と考えて悩んでいた。5年くらいはネット上のコメントを見られなかった」と語っている。
　
　その後は自分なりに「悟った」と言い、「見ない、聞かない、言わないの姿勢を学んだ。笑い飛ばすことも、ひどい言葉はあえてスルーしてしまう余裕もできた。『清者自清』（潔白な人間は、自ら語らなくても潔白である）の言葉を学んだ」と話している。
　
　レイニーがネット上の暴言について余裕の構えを保てるようになった大きな理由は、「仕事が好き」のひと言に尽きるという。「仕事を愛しているから、良いことも悪いことも全部受け入れる。それに、グチを聞いてくれる人がいるというのも大きい」と話している。今回の騒動については、「今は記事のタイトルだけ見て、それに踊らされる人がとても多い。これについては、みんなが一歩前進しないといけない」と語っていた。（翻訳・編集/Mathilda）

　トミー（当時）から1982年に登場した『ゾイド』シリーズ。共和国と帝国の間で動物や恐竜をモチーフにした兵器が繰り広げられる戦いと、そのメカの心躍らされいたという人も多いはず。1999年と2004年にはテレビアニメ化もされ、さまざまなモデルが登場していますが、2009年の『ガルタイガーGC』で商品展開と生産を終了。その後ホビージャパンからコンセプトアートブックが刊行などされていましたが、タカラトミーからの新たなゾイドのモデルは途絶えていました。

　そんな中、2015年秋よりデザインに新たな解釈を加えて、1/72スケール電動ZOIDSを復活させることが発表されました。『トランスフォーマー』シリーズも発売している『マスターピース』名義となっており、手始めとして『MPZ-01 シールドライガー』が2015年10月に発売される予定となっています。

　新たな『シールドライガー』は、鼓動・歩行・咆哮・という3種類のアクションと、リアルサウンド、ライトギミックを楽しむことができる全長約39cmの1/72モデル。初代のギミックを再現しているほか、新たに顔側面部分が展開する機能を追加され、生命感を表現しているとのこと。

　レーザーサーベルや背面のAMD2連装20mmビーム砲はそのまま。背面ビーム砲は砲口を向けることが可能。

　新デザインでは、従来の『ゾイド』で採用されてきたゴムキャップからロック式キャップへ変更。経年劣化を防ぎ、塗装をしてオリジナルなモデルへカスタマイズすることも。キャップを締める専用ツールも付属しています。

　尻尾の関節には軟質素材を採用。「最高峰ハイエンドモデルシリーズ」と銘打たれているだけに、より細かな動きが表現できそう。

　メーカー希望小売価格は12000円（税別）。公式サイト『ZOIDS OFFICIAL SITE』で最新の映像と画像を公開されています。また、『タカラトミーモール』等での予約受付もスタート。今後、は2015年5月14日から17日まで開催される静岡ホビーショーや、東京ビックサイトで2015年6月18日～21日に開かれるおもちゃショーでお披露目される予定とのことなので、『ゾイド』ファンは必見です。

　マスターピースゾイド　MPZ-01　シールドライガー商品PV – YouTube
　
　https://www.youtube.com/watch?v=5FV5KHSdGe4
　
　

　『ZOIDS OFFICIAL SITE』
　
　http://www.takaratomy.co.jp/products/zoids/masterpiece/

　［ワシントン　２４日　ロイター］ – 米商務省が２４日発表した３月の耐久財新規受注は、前月比４．０％増と、昨年７月以来の大きな伸び率となった。前月の１．４％減からプラスへ転じた。輸送機器が大幅に伸び、全体水準を押し上げた。

　ただ、民間設備投資の先行指標となる非国防資本財から航空機を除いたコア受注は０．５％減少し、７カ月連続でのマイナスとなった。市場は０．３％の増加を見込んでいた。２月の数字は従来の１．１％減から２．２％減へ下方修正され、２０１３年７月以来の大幅な下落となった。

　ドル高が、多国籍企業の国外で稼ぐ利益を目減りさせ、設備投資の抑制につながっている。米国での利上げ観測などを背景に、ドルは昨年６月から米国の主要な貿易相手国通貨に対して１２．１％上昇している。また、原油安が石油関連企業への打撃となり、シュルンベルジェ(SLB.N: 株価, 企業情報, レポート)やハリバートン(HAL.N: 株価, 企業情報, レポート)などの大手油田サービス企業は機器の発注を減らしている。業界で世界最大手のシュルンベルジェは今年計画している設備投資額を約５億ドル削減し２５億ドルに減らしたほか、ハリバートンも約１５％少ない２８億ドルに縮小させた。

　最近発表された小売売上高や雇用統計、住宅着工件数は弱含んでおり、経済成長の勢いの鈍さを示唆。こうした状況を受け、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）は利上げを今年後半まで遅らせる可能性がある。

　ＴＤ証券のエコノミスト、ジェナディ・ゴールドバーグ氏は「受注は全般にわたって振るわなかった。経済活動は年初に減速し、その後の回復は鈍い。今回の統計も一貫してこうした傾向に一致している」と話す。

　国内総生産（ＧＤＰ）算出に使用されるコア資本財の出荷は０．４％減だった。２月は従来の０．３％増から０．１％増へ下方修正された。

　２月の数字が下方修正されたほか、３月の数字も振るわなかったことで、市場は第１・四半期ＧＤＰの見通しを引き下げる可能性がある。現在の市場予想は０．５％から２．０％の増加となっている。

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北海道の知床半島で２４日、海岸線沿いの海底が隆起し、新たな陸地になっているのを近くの住民らが見つけた。地元は騒ぎになっている。

【動画】北海道羅臼町で海岸線沿いの海底が隆起＝森庄司さん提供

　現地は知床半島南東側の羅臼町春日町付近で、住民によると２４日朝、海岸で昆布拾いをしていた女性が、海岸が若干高いことに気づいた。昆布拾いを終えて帰宅しようとしたところ、隆起は自分の背丈を超えていたという。

　同日夕、地元の羅臼漁協の田中勝博組合長らが確認。目測では隆起は長さ５００メートル以上、幅は広いところで３０～４０メートルで高さは海面から１０～２０メートルほど。隆起した岩についたウニや昆布に、カモメやカラスが群がっていたという。

　田中組合長は「音も揺れもなかったと聞いている。こんなことは初めて」と話し、海面下の状況を近く調べるという。北海道大大学院理学研究院地震火山研究観測センターの谷岡勇市郎教授（地球惑星科学）は「（ＮＨＫが流した）ニュース映像から判断し、海岸線が隆起したのは間違いないが原因はわからない」と話す。（神村正史）

　あなたは今の会社に満足しているだろうか？

　仕事がうまくいかないときや、自分のキャパを超えた仕事量にウンザリしているときなど、ふと「今の会社をやめようかな……」と頭をよぎる人も、少なくないだろう。

　どんな職種であろうと、職場への不満は大なり小なりあるものだが、職場への不満が募り、そのままガマンし続けることで、うつ病などの病気を発症するケースも増えているという。

　今回、日本法規情報が実施した調査によって、ビジネスパーソンが抱えている“会社に対する深刻な不満”の実態が明らかになった。あなたの職場は該当していないだろうか？　さっそくご紹介していこう。

　■“会社を辞めよう”と思った人はなんと70％を超える

　「今の会社を辞めようと考えたことがあるか」との問いに対して、「考えたことがある」と回答した人は、全体の72％とかなりの割合にのぼる。

　「不満はあるが、辞めようと考えたことはない」と回答した人が21％であることからも、現在の職場に不満を持ちながら働いている人は、思いのほか多いことがうかがえるのだ。

　■お給料や人間関係に不満

　では具体的に、どんなことに不満を持っている人が多いのだろうか？

　この点について同調査では、「賃金・給与に不満がある」と回答した人が最も多く、21％という結果になったそうだ。

　次いで、「職場の上司に不満がある」と回答した人が20％、「仕事内容に興味が持てない」が12％、「職場の同僚に不満がある」が同じく12％と続く。

　自身の仕事の内容に比して、満足いく給与が得られていないと感じている人が多いようだが、人間関係に対して悩みを持っている人も少なくないようだ。

　■法律に抵触しかねない深刻な実態も

　一方、“不満に感じる企業の体質”に絞って尋ねてみると、「社員の吊るし上げ、イジメがある」という回答が18％、「入社後2年以内の離職率が高い」が15％、「パワハラが日常的に行われている」が12％、「休日勤務が当然で、特別な手当てがない」が14％もあり、法律に抵触しかねない深刻な実態をもつ職場もあることが読み取れる。

　同調査によれば、個人が労働法に関する正しい知識がないまま、企業側と交渉をしても、その交渉するまでの間に企業側に証拠隠滅されてしまい、いざ交渉する段階では「証拠が本人の証言だけしかない」という事例もあるという。だからこそ、「うちの会社、おかしい……？」と思った時点で、弁護士等の専門家から適切なアドバイスを受けることが推奨されている。…