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「エイチナオト（h.NAOTO）」が3月21日、千葉・シンクアートスタジオで2015−16年秋冬コレクションを発表した。新プロジェクト「ヒズム（h.ism）」が初披露され、漫画家の原哲夫やイラストレーター森チャックら様々なジャンルのアーティストとコラボレーションしたアイテムが登場した。
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「チチトチト（乳と血と）」をテーマにした今回のコレクションは、母親の温かい白い乳と、戦争や内戦など惨劇の中で流れる赤い血を組み合わせている。迷彩柄や戦場を彷彿とさせるイラストのプリントを中心に、ピンクやホワイト、レッド、ブラックなどのカラーリングで制作された。
「ヒズム」は、ブランドにとって初となるアーティストとのコラボレーションプロジェクト。コレクションは”h.NAOTO主義”というコンセプトのもと、互いの個性を活かすコラボレーションではなく「新しい創造に立ち向かうために個性がぶつかり合う戦いの現場」と位置付けられている。今回プロジェクトに参加した原哲夫や森チャックなどの画家は「ドクロ」「クロス」をテーマに描き下ろし、「ゴールドレザー（GoldLeather）」や「ソフィアプロジェクト（SOPHIA PROJECT）」といったアクセサリーブランドはリングなどひとつのアイテムに特化して制作。デザイナー廣岡直人は「これまで触れたことがないテイストを持つアーティストの作品を、『エイチナオト』の服に落とし込む作業や見せ方に工夫が必要だった」と制作秘話を明かした。
リブランディングを推進している「エイチナオト」。これまでサブカルやゴスロリなどで知られてきたが、今後はブランドが持つ世界観をアートに切り替えていくという。「ヒズム」はその一環として、「ブランド単独では作れないものをクリエーターとともに作っていくことで、ブランドの世界を広げていきたい」とコメントしている。
アルペンスキーのワールドカップ（Ｗ杯）は２１日、フランスのメリベルで男子大回転最終戦が行われ、ヘンリク・クリストファーシェン（ノルウェー）が合計タイム２分１７秒３６で今季３勝目、通算４勝目を挙げた。
フリッツ・ドプファー（ドイツ）が０秒７９差で２位に続き、トマ・ファナラ（フランス）が３位。既に２季連続の種目別優勝を決めていたマルセル・ヒルシャー（オーストリア）は４位だった。（共同）
2015年3月20日、米ラジオ局ボイス・オブ・アメリカ中国語版サイトは記事「日中関係は全面的な対抗へ―米専門家」を掲載した。
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19日、東京で日中外交安全対話が開催された。2011年1月以来、4年ぶりとなる。日中関係が常に改善へと向かうのか注目されるが、米シンクタンクのアメリカンエンタープライズ公共政策研究所のアジア問題専門家、日本研究室のマイケル・オースティン主任は大きな前進はないとの見方を示した。
オースティン主任は先日、ウォールストリート・ジャーナル紙に、「日中関係は次第に対抗へと激化している」との記事を寄稿した。日本も中国も相手の国際的影響力を削ごうと力を尽くしている。日中の対立は政治、外交、領土問題といった利益をめぐる争いであり、歴史問題ばかりに注目すれば問題の中核を見失ってしまうとコメントしている。(翻訳・編集/増田聡太郎)
ダミアーニ（DAMIANI）を代表するコレクション「ベル エポック」から4月1日、新作のネックレスとブレスレットが発売される。
「ベル エポック」は、20世紀初頭のヨーロッパに登場した文化や芸術、科学技術を映し出した映画のフィルムにインスピレーションを得たもの。当時のパリの空気感や創造する喜びを再び呼び起こそうという願いを込めて、“良き時代”を意味するフランス語から名付けられた。
今回登場するネックレスは、すっきりとしたハートとクロスモチーフの2点。コレクション特有のゴールドとダイヤによる2重構造はそのままに、よりミニマルなデザインに仕上げられた。ハートモチーフはラージ（42万6,000円）とスモール（30万5,000円）の2サイズ、クロス（30万5,000円）は1サイズで展開される。
一方、ブレスレットはダイヤモンドやカラーストーンを用い、ブランドのシンボリックな幾何学デザインを表現した。丁寧なセッティングによるしなやかな付け心地も魅力で、手元にさりげないゴージャス感を演出している。
ラインアップは、ダイヤモンド（145万円）、ダイヤモンド／エメラルド（129万5,000円）、ダイヤモンド／ルビー（116万円）、ダイヤモンド／サファイヤ（111万円）の4種類。また、男性向けにシックなブラックダイヤモンドでアクセントをつけたモデル（120万円）も用意された。
2015年3月20日、韓国・世界日報は、経済大国である日米中独の主要企業が相次いで賃上げを行なっていると報じた。
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これは、不況を打開するには所得の上昇を通じた経済成長が必要だという判断によるものだ。韓国財界が「競争力低下の懸念」を理由に最低賃金引き上げに否定的な状態とは対照的である。最初に賃上げ競争に飛び込んだのは、世界最大の販売代理店である米国のウォルマートだ。ウォルマートは、今年4月までに時給を9ドル（約1080円）に引き上げ、来年2月からは、10ドル（約1200円）にする方針を先月発表した。米連邦政府が規定している最低賃金7．25ドル（約870円）を大きく上回る。このような動きは日本にも波及し、円安の影響で輸出企業の業績が好転している自動車、エレクトロニクス部門の大企業が先を争って賃金を上げている。
この報道に、韓国のネットユーザーから多くの意見が寄せられている。以下はその一部。
「韓国で上がるのは税金だけだ」
「日米中独が賃上げ、韓国は増税」
「上がらないといけないものは上がらず、下がらないといけないものが下がらないのが韓国だ」
「最も賃上げが必要な国が韓国なのに、企業経営者は青色吐息で、最低賃金も守れるかどうかだ」
「韓国は早くデフォルト（※国家不渡り）して、米国の支配下に入った方が生活が楽になる」
「韓国は財閥のオーナーが富のほとんどを独占し、庶民の賃金は最低、物価は最高。そこに無能政府と野蛮な国民性。滅亡の条件がそろった国だ」
「韓国企業はたとえ黒字でも、いつも経営難だと言っている」
「韓国では、賃金が上昇してもすぐに物価が上がるので意味がない」
「韓国は、公務員や大企業の家族のために存在する国だ」
「大企業に育ててもらった政府だから、企業の顔色をうかがわないわけにはいかないよね？」（翻訳・編集/三田）
