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　国内最大級のアニメ展示会「AnimeJapan（アニメジャパン）2015」が3月21日、東京ビッグサイトで開幕しました。人気アニメの最新映像の上映や、限定グッズの販売、コスプレなどで盛り上がる会場で、異様な熱気を放っているブースがあったのでご紹介します。
　
　　ピンクの全身タイツに「あんこう」の頭を付けた女性3人組が現れたのは、博報堂＆ショウゲートブース。11月21日公開予定のアニメ「ガールズ＆パンツァー 劇場版」のPRのため、戦車型ティッシュケースを配布していました。
　
　　ティッシュケース自体のかわいさはもちろん、衣装に注目が集まっていました。アニメ本編でも登場したこの衣装は、試合で負けた際の罰ゲームとして披露した「あんこう踊り」の衣装です。作中では、あまりの恥ずかしさに「もうお嫁にいけない」と嘆くキャラクターもいたほどのものです。
　
　　残念ながら、記者は「あんこう踊り」を目撃することはできませんでしたが、「踊り見せて」と頼んだ来場者もいたようです。それは無理な相談。無茶なお願いはせぬようお気をつけを。記念撮影はOKのようなので、譲り合って撮影をお楽しみください。

　　【ジャカルタ時事】インドネシアのジョコ・ウィドド大統領が２２日、昨年１０月の就任後初めて日本を訪問する。インドネシアは長年の親日国だが、経済発展を最優先するジョコ政権は、対外関係でも「実利志向」を鮮明にしており、日本に対しインフラ整備などで具体的な経済協力を求める方針。また、日本の後に中国を訪問することで、貿易面で重みを増す中国とのバランスを図る。

　　インドネシアは、ユドヨノ前政権時に６％前後の高い経済成長を実現したが、輸出の低迷などから近年は伸びが鈍化。経済格差も拡大しており、ジョコ政権は所得が低い地方のインフラ整備を重点的に行うことで成長を加速する戦略を取っている。

　　このため、ジョコ大統領は訪日前、「日本は長年の友人」と重視する姿勢を見せる一方で、「安倍（晋三）首相には発電所や港建設で具体的な協力を求める」と発言。首脳会談では日本側にインフラ整備での協力を訴えるほか、国内で「不平等」との批判が強い経済連携協定の見直しも求める考えだ。トヨタ自動車などの企業幹部とも会い、投資拡大も直接呼び掛ける。

　　また、「海洋国家構想」を掲げるジョコ政権は、沿岸警備能力の向上にも力を入れており、日本に対しこうした面での支援も求める方針。

　　一方、離日後に訪れる中国でも、経済協力の拡大が主要なテーマとなる見通し。中国はインドネシアにとり最大の貿易相手国で、中国からの投資拡大にも期待を寄せる。中国側も南シナ海での進出加速を背景に、東南アジアの大国であるインドネシアの「取り込み」を図りたい構えで、ジョコ政権の海洋国家構想に４００億ドル（約４兆８０００億円）の資金提供を申し出るなど、投資に積極的な姿勢を示している。

　MAGES.は、PS Vita『東京新世録 オペレーションバベル』の最新PVを公開しました。
　
　『東京新世録 オペレーションバベル』は、『東京新世録 オペレーションアビス』の続編にあたるシリーズの最新作です。謎の巨大物体「エンブリオ」が現れた20XX年の東京を舞台に、特務隊「エクス」のメンバーが超人的な能力で幾多の敵と戦う学園ダンジョンRPGとなっています。
　
　今回は、本作の謎解き企画「バベルの謎を解け!!」の「任務3」問題と、最新PVが公開。追加された多数のダンジョンやキャラクター育成システム「クロスブラッドシステム」などが解説されています。
　
　『東京新世録 オペレーションバベル』は2015年4月30日発売予定。価格は、5,800円（税抜）です。
　
　(C)2015 EXPERIENCE (C)2015 MAGES./5pb.

　あるAnonymous Coward 曰く、

　在京民放キー5局(日本テレビ、TBSテレビ、フジテレビ、テレビ朝日、テレビ東京)が共同で、テレビ番組の無料配信トライアルを10月から開始する。CM付きで、CMスキップはできない仕組みだという(ITmediaニュースの記事)。
　
　配信期間はTV放送から1週間程度とのこと。同様のサービスは各局が独自にやっていたが、これらを共同で1つのポータルから利用できるようにするようだ。

　　【シドニー時事】２１日付のオーストラリアン紙は、対外情報活動を担当する豪秘密情報部（ＡＳＩＳ）が、日本政府の依頼を受け、日本の当局者にスパイ養成訓練を施してきたと伝えた。

　　日本では、中国との関係緊張や過激派組織「イスラム国」による邦人人質事件などを受け、対外情報収集力の強化が課題になっている。米中央情報局（ＣＩＡ）のような対外情報機関設置の是非が議論を呼んでおり、安倍晋三首相も２月、「政府としても研究していきたい」と述べた。

　　豪州にスパイ訓練を委託していたとすれば、「日本版ＣＩＡ」実現に向けた情報収集や準備作業の一環とみられる。同紙によれば、２００８年ごろ始まり、これまでに２０人以上にスパイ活動のノウハウを提供したという。