社会そのほか速
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南アフリカのMTNクベカは、3月22日開催のクラシックレース、ミラノ～サンレモのレース距離295km（パレード走行含む）にちなんで、295台の自転車をアフリカの子どもたちに寄付することを計画しており、寄付金を募っている。 MYNクベカは、アフリカの子どもたちに自転車を寄付するチャリティ活動に取り組んでおり、これまで5000台の自転車を寄付してきた。 1台の自転車をクベカのチャリティプログラムに寄付するには2250ランド（約2万2000円）かかり、ファンに対して1口295ランド（約2900円）の寄付金を呼び掛けている。 2013年にミラノ～サンレモを制した所属選手のゲラルド・チオレックは「ミラノ～サンレモを勝つのは、大きなことだった。しかし、僕にとってさらに印象的だったのは、クベカを通して南アフリカ国民を動かしたポジティブなインパクトだった。僕は日曜日（ミラノ～サンレモ）を楽しみにしている。ファンのサポートは、大きなモチベーションだ。目標を実現し、一緒に295台の自転車を寄付しよう！」とファンに訴えている。 寄付は、MTNクベカのチーム公式サイトを通じて受け付けている。
ニフティは4月1日、MVNOによる個人向けデータ通信サービス「NifMo」の月間データ通信容量を増量すると発表した。インターネットイニシアティブ（IIJ）の「IIJmio」、フュージョン・コミュニケーションズの「楽天モバイル」も4月1日からの通信量増量を発表しており、MVNO間の価格・容量競争が激化している。
月額900円（税別）からの「2GBプラン」は「3GBプラン」に改名し、高速通信容量を2Gバイトから3Gバイトに、月額1600円からの「4GBプラン」は「5GBプラン」に改名して同4Gバイトから5Gバイトに、同2800円からの「7GBプラン」は「10GBプラン」に改名して月間7Gバイトから10Gバイトに拡張する。
また、4月中にNifMoに申し込んだユーザー向けに、4月と5月に各1回、高速データ通信容量を0.5Gバイト増量できる「データおかわり 0.5GB」を無料提供するキャンペーンも実施する。
元陸上競技選手で現在はタレントの武井壮さんが20日、自身の公式ツイッター（@sosotakei）で、マインツに所属する日本代表FW岡崎慎司を称賛した。
14日に行われたブンデスリーガ第25節のアウクスブルク戦で10ゴール目を記録し、2年連続2ケタ得点を達成した岡崎。19日にヴァイッド・ハリルホジッチ新監督が発表した日本代表メンバーにも選出された。そんな岡崎に、人類初の“百獣の王”を目指す武井壮さんが称賛の言葉を送っている。
武井さんは自身のツイッターで、「岡崎慎司選手は素晴らしいな。技術や結果だけでなく、身体の強さや速さプレーの強さが見る度に向上している気がする」と称賛のコメントを掲載。
さらに、「トップ選手になってもそこを意識して向上し続けられる選手は多くない」として、岡崎の向上への意欲を称えると、「全てのアスリートに見習って欲しい、ベテランやチャンピオンになろうと常により強くより速く成長するべき」と、同選手がアスリートの手本になるとのコメントをしている。
東北大学は3月19日、LINEなどの無料通信アプリの長時間使用が、睡眠時間や学習時間の不足より大きく学力低下に影響を与えると発見したとする調査資料を発表した。「スマホ／携帯の使用時間はどんなに長くても1時間以内に抑えるべき」と啓発している。
「スマホ／携帯電話を長時間使用するといくら勉強していても成績が下がる」という既存の調査結果に基づき、さらに踏み込んだ調査を実施。同じ「平日に30分未満しか勉強しない」生徒群の中でも、LINEやカカオトークなどの通信アプリを使わない（スマホや携帯電話を持っていない）クラスタの学力検査（数学）の平均点は61点だったのに対し、3時間以上使うクラスタの平均点は50点以下だったという。
平日1日当たりの通信アプリの使用時間は、勉強時間や睡眠時間の短さによる学力低下への影響力よりも強かった。通信アプリの使用で勉強や睡眠の時間が減った結果として成績が下がるのではなく、通信アプリが直接的に成績を下げる方向に作用している可能性があり、「分析を行った研究チームとしても、非常に衝撃的な結果」としている。
調査は、川島隆太教授を中心とした「学習意欲の科学的研究に関するプロジェクト」の主導する仙台市内の小中学生4万人以上を対象とした生活・学習状況調査によるもの。今年度の結果を踏まえ、研究活動は引き続き継続する。
3月20日、AdRollは、日本のデジタル広告市場に関する業界白書を発表した。白書では、リターゲティング広告活用の拡大している実態が明らかにされた。
AdRollが「日本のデジタル広告市場に関する業界白書（State of the Industry Report -Japan）」を発表した。白書によると、広告予算の10％以上をリターゲティングに費やしている日本企業の割合は2014年末時点で58％。今後12か月にわたるリターゲティング予算の維持、もしくは拡大を予定している日本企業の割合は84％との結果が出た。
その他のパフォーマンス（実績連動型）広告との比較では、国内のマーケターの89％が検索エンジンと同等、もしくはそれ以上の効果があると回答。ディスプレイ広告およびEメールと同等、もしくはそれ以上と答えた国内のマーケターの割合は、それぞれ91％および87％に上った。
一方で欧米のマーケターと比較すると、データに基づくマーケティングに関して、日本国内のマーケターは知識が乏しいことも浮き彫りにされた。アトリビューション分析の重要性に対する認識は、日本国内の広告業界でも高まっている一方で、アトリビューションを「非常に重要」もしくは「やや重要」と位置づけた回答者の割合は55％にとどまった。
さらに、日本のマーケターの2人に1人が、自らを「アトリビューショントラッキングに関して初心者」と認識するなど、欧米との大きな隔たりを示す結果も明らかにさた。また「ビュースルーコンバージョンを考慮しない」と答えた日本人マーケターの割合も、米国の8％、ヨーロッパの7％を大きく上回る36％に及んでいる。
「データに基づくマーケティング」の知識に関する、欧米との比較
日本国内ではソーシャルメディア広告がさらなる拡大傾向にある。最も注目すべきリターゲティング広告媒体として、マーケターの5人に1人が「有料ソーシャルメディア」を挙げる結果となった。消費者がオンラインで費やす時間の3分の1がこうしたソーシャルネットワーキングサイトに向けられていることを踏まえると、これらのメディアを利用している顧客との双方向による会話を可能できるソーシャルメディアは、画期的なマーケティングツールと言える。実際に白書では、リターゲティングミックスにソーシャルメディアを追加することによってコンバージョン率が143％（平均実績）増加したことが示されている。…
