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ガンホー・オンライン・エンターテイメントは、ニンテンドー3DSソフト『パズル＆ドラゴンズ スーパーマリオブラザーズ エディション』の最新情報を公開しました。
『パズル＆ドラゴンズ スーパーマリオブラザーズ エディション』は、スマートフォンなどで人気のパズルRPG『パズル＆ドラゴンズ』と、『スーパーマリオブラザース』のコラボレーションタイトルです。「クッパ」にさらわれた「ピーチ姫」を救うため、「マリオ」がパズルバトルの冒険に出発。『パズドラ』の爽快感はそのままに、『スーパーマリオ』のキャラクターたちが仲間や敵として多数登場します。
本作の公式サイトが更新され、「キノピオのいえ」の詳細が明らかになりました。
◆キノピオのいえ
キノコ王国にある「キノピオのいえ」は、「なかま」の変身や強化、さまざまなアイテムを引ける「ハテナくじ」など、冒険に役立つシステムが満載の施設です。
■へんしん
敵を倒したり、「ハテナくじ」で引き当てたりすることで入手できる変身アイテムを使うことで、「なかま」を変身させることができます。
■パワーアップ
「なかま」との合成により、ひとりのキャラクターをパワーアップできます。パワーを送った側の「なかま」はワールドに帰って行ってしまうので、よく考えて合成する必要があります。どのキャラクターを合成するかはプレイヤー次第です。
■ハテナくじ
コースを攻略することで手に入る「コイン」を使ってくじを引けます。役立つアイテムがゲットできますが、何が出るかは引いてからのお楽しみです。
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また、3月22日（日）より開催される「ガンホーフェスティバル2015 in イオンモール」にてプレイアブル出展が決定。体験プレイした方には、非売品の“オリジナル下敷き”がプレゼントされます。
◆ガンホーフェスティバル2015 in イオンモール■開催日程：
・2015年3月22日（日） イオンモール東浦
・2015年3月29日（日） イオンモール倉敷
・2015年4月5日（日） イオンモール新居浜
・2015年4月12日（日） イオンモール福岡
・2015年4月19日（日） イオンモール甲府昭和
・2015年4月26日（日） イオンモール苫小牧
・2015年5月3日（日） イオンモール堺北花田
・2015年5月10日（日） イオンモール名取
・2015年5月17日（日） イオンモール高岡
■開催時間：10:00～17:00（予定）
■参加費：無料
■特設サイト：http://www.gungho.jp/gunghofestival/2015/
■『パズル＆ドラゴンズ スーパーマリオブラザーズ エディション』体験プレイプレゼント：
非売品“オリジナル下敷き”
※プレゼントの数には限りがあります。…
国家統計局がこのほど発表した経済データは、伸び率がどれも鈍化している。固定資産投資は１３年ぶり、社会消費は９年ぶり、工業付加価値額も２００８年の金融危機以来の低水準となっている。３月１１日、騰訊財経が伝えた。
民生証券は「金融緩和の効果は期待ほどではなく、不動産販売は再び落ち始め、在庫圧力も増している。投資に明るいポイントも見いだせない」と分析。中国国際金融有限公司（中金）は「工業付加価値額は市場予測を大きく下回った。１～２月の輸出額は４．２％伸びており、内需の不振が鮮明となっている」と指摘した。
１～２月の固定資産投資は前年同月比１３．９％増で、伸び率は１．８ポイント低下した。市場予測も下回っている。１～２月の社会消費品販売総額は同１０．７％増で、伸び率は同１．２ポイント低下。中金は「最近のネットショッピングの爆発的な増加を反映しているとも言える。ネットショッピングは１１月、１２月がピークで、年初の動きは鈍い」と分析した。
全国政協委員の張泓銘氏は「中国経済の新常態（ニューノーマル）は、不動産市場のニューノーマルに通じる。今後しばらく、不動産市場の伸びは鈍化するだろうが、成長基調は変わらない。市場の急速な冷え込みは防ぐ」と述べた。
（編集翻訳 浦上早苗）
違法に中国に送金する「地下銀行」を営業したとして、警視庁と三重県警は１３日までに、銀行法違反容疑で、埼玉県蕨市塚越、会社員高橋超容疑者（３８）を逮捕した。容疑を否認している。
警視庁は昨年、インターネットバンキングの不正送金事件で、「出し子」グループの中国人の男３人を窃盗容疑で逮捕。不正に引き出した約５０万円が高橋容疑者名義の口座に振り込まれていたという。同庁はネットバンキングの不正送金で引き出した金を中国に送るため、地下銀行を利用したとみて実態解明を進めている。
天皇、皇后両陛下は１３日、第３回国連防災世界会議出席と復興状況視察のため、羽田空港発の特別機で宮城県へ向け出発された。両陛下の同県訪問は昨年７月以来で、東日本大震災後４回目。
政府は１３日、新たな安全保障法制の整備に向けた与党協議会で、国際紛争に対処する他国軍を後方支援するための恒久法に関し、国連決議がなくても「国際機関からの要請」があれば自衛隊を派遣できるなどとした要件を正式提示した。公明党は例外なく事前の国会承認を規定するよう要求。周辺事態法改正をめぐり「周辺事態」に代わり政府が創設を提案した「重要影響事態」について「概念が広すぎる」と指摘し、結論を持ち越した。
自民、公明両党は安保法制の基本的方向性に関し２０日の合意を目指すことを確認した。
