コスプレ ハロウィン アメコミ オススメランキング

　3月11日開幕のイタリアのティレーノ～アドリアティコ。総合優勝候補のひとり、コロンビアのナイロ・キンタナ（モビスター）は落車のケガからの復帰戦となり、「調子をファインチューニングする」と語っている。 2014年ジロ・デ・イタリア王者キンタナは、2015年は1月のアルゼンチンのツール・ド・サンルイスで総合3位を獲得。しかし、2月のコロンビア選手権で落車し、しばらく戦線離脱していた。 キンタナは、このティレーノ～アドリアティコは調子を取り戻すためのレースだと語っている。 「僕はしばらくレースから離れていたから、このレースはとても重要だ。去年は総合2位だったけど、当時の目標は違っていた。僕は落ち着いているよ。これがヨーロッパ初レースだし、周りには強力なライバルがいる。僕にとっては調子をファインチューニングし、走行距離を稼ぎ、リズムを見つけるレースになるんだ。ファンが情熱的だから、イタリアのレースは大好きだよ」

　米ウォールストリートジャーナルや英ロイター通信などの海外大手メディアが2月中旬、「米アップルが独自の電気自動車（EV）開発のために技術者を各方面から大量に雇い入れている」と報じた。その数は1000人規模に達するという。アップルがEVに興味を持っているという噂は2年ほど前からあり、シリコンバレーの地元新聞やIT系メディアで「EV専業メーカーの米テスラとアップルの幹部が接触した」と報じられていた。それが今年に入り、IT業界関係者の多くから「サンフランシスコ周辺で、アップルのEVテストカーが走っているところを見た」という証言が相次いでおり、この話はもはや噂の域を超えている。
　
　ではどうして今、アップルは自動車産業に参入しようとしているのだろうか。
　
●理由その1：大きな通信端末として

　情報通信と情報工学が融合するテレマティクス分野において、米国のアップル、グーグル、マイクロソフト、インテル、エヌビディア等の大手IT企業間で攻防が激しくなっている。中でも2014年1月にグーグル、米ゼネラルモーターズ（GM)、独アウディらが中核となり結成したコンソーシアムOAA（オープン・オートモーティブ・アライアンス）の影響が大きい。

　OAAは二段構えの考え方で、第一段階はグーグルのAndroid OSを持つ通信端末とクルマとの接合性に関する独自ルールAndroid Autoを業界標準化する。そして第二段階として、自動車側のエンターテインメント系制御ネットワーク自体をアンドロイドOS化するというものだ。
　
　こうしたグーグルの動きに対抗してアップルは14年3月、「スイス ジュネーブモーターショー」で自動車とiPhoneとの新しい接合方法CarPlayの実機を発表している。だが、iOSを自動車側の制御ネットワークに組み込む可能性について、アップル側はこれまで発言をしていない。

　運転者や他の乗員にとって、クルマの中にいても家庭や職場と同じ環境でソーシャルネットワーキングサービス（SNS）や情報収集をしたいと思う。また、自動車にはエンジン、エアコン、ナビゲーション等向けで合計100個前後のCPU（中央処理装置）が組み込まれており、運転者の行動を知るうえでのデータが集約されている。

　つまり、アップルやグーグルにとって自動車は「大きな通信端末」といえる。CarPlayとAndroid Autoは、北米で今年発売される日米欧韓の新型車に続々と採用されている。これと同時進行で、グーグルは自社でデータ収集が可能な小型EVによる自動運転車を開発中。こうした時代の流れに、アップルが同調しようとしているのだ。

●理由その2：ブランディングとして

　デスクトップ、ラップトップ（ノートパソコン）、音楽再生デバイス、そしてモバイル端末を商品群とするアップル。今後は世界市場でIoT（インターネット・オブ・シングス／インターネットとモノの融合）という概念が浸透し、アップルが扱う商品にも広がりが求められる。と同時に、経済発展が見込める中国等の新興国市場では、低価格型モバイルが台頭し始めており、アップルとしては価格競争に陥らない高付加価値型の商品を継続しながら商品群の拡大を目指さなければならない。

　そうした中、3月9日にアップル独自イベントでアップル・ウォッチの量産型が公開された。アップルの狙いは、最新デバイスとしての高性能さだけではない。ジュエリーや有名キャラクター等を活用して、高付加価値で寿命の長い商品性を追求している。

　この商品戦略の延長上に、自動車もある。アップルとしては生産規模を追うのではなく、
高級車としてのブランド戦略を最優先するはずだ。この点では、ビッグデータビジネスを最優先すると考えられるグーグルとは目指す方向性が違うはずだ。

　重厚長大型の旧来ビジネスがまかり通っている自動車業界にとって、アップルらIT系企業が持ち込む新しい自動車が、大きな衝撃になることは間違いない。
（文＝桃田健史／ジャーナリスト）

　　【ファロ（ポルトガル）共同】サッカー女子の国際親善大会、アルガルベ・カップ最終日は１１日、ポルトガルのファロなどで行われ、決勝で米国がフランスを２―０で下し、２大会ぶり１０度目の優勝を決めた。

　　米国は前半の立ち上がりにＦＫから先制し、前半のうちに２点目を加えて逃げ切った。フランスは終盤のＰＫ失敗も響いた。

　　3月13日の運行を最後に引退するブルートレイン『北斗星』。誕生から27年、東京・上野駅と北海道・札幌駅を往復する青く美しい寝台特急に、北海道出身の新党大地代表・鈴木宗男氏（67）が乗車した。

　「いやー懐かしい、この『北斗星』はね、1988年の青函トンネル開通に合わせて運行を始めたんですよ。その時私は40歳。自民党の交通部会長代理という立場で函館からの一番列車のテープカットをしました」

　　上野駅19時少し前、鈴木氏は意気揚々と列車に乗り込んだ。鈴木氏も若い頃は随分と夜行列車に世話になったという。

　「私が初めて一人で東京に行ったのは1966年だった。大学受験のために青函連絡船で青森まで行って、そこから夜行で12時間。寝台車は高かったから、普通車に座ったままあまり眠れなかったな（笑い）」

　　ブルートレインの歴史は1958年登場の寝台特急『あさかぜ』に遡る。高度成長期の新たな憧れとして人気を集め、1970年代半ばのピーク時には1日30本以上が運行されていたが、その後は除々に本数を減らしていく。

　　最後のブルートレイン『北斗星』の引退発表以来、乗車券はプラチナチケットになった。思い出を噛みしめるように車内を巡る鈴木氏はロビーカーで出会った乗客とすぐに打ち解け、持参したワインを振る舞い乾杯の音頭を取った。

　「旅は道連れ世は情け、こういった旅の味わいがまたひとつ減ると思うと寂しいね」

　　2段ベッドが2つ並ぶB寝台に戻ると、22時に消灯。『北斗星』は青森駅に停車すると、青函トンネルを通過するため、先頭の機関車が赤のED79形に交替した。暗闇の青函トンネルを抜けると夜明けは間近だ。

　　6時30分すぎ、函館駅に到着。多くの乗客がホームに降り立つ。電気機関車からDD51形ディーゼル機関車への交換作業を見るためだ。

　　再び青の機関車に姿を変え、冬景色の北の大地を疾走する『北斗星』。車窓から朝日が差す頃には、車内販売のワゴンが回ってきた。鈴木氏はかに飯弁当に舌鼓を打ち、食後は淹れたてのコーヒーを飲みながら、長い間、静かに外の景色を眺めた。

　「北海道は四季折々の風景がどれも本当に美しい。こういった自然に触れることができる列車の旅は今後も残していくべきかもしれないな」

　　11時15分、列車は札幌駅に時刻通りに到着した。

　「8月までは臨時列車が運行されるというから、一度妻を乗せてやりたいなぁ」

　　札幌駅のホームで鈴木氏は青い車両を再び眺めた。

　撮影■渡辺利博

　※週刊ポスト2015年3月20日号

　　NHKの「受信料増収作戦」が活発化している。

　　同局の籾井勝人会長は3月5日、衆院総務委員会で「（受信料支払いを）義務化できれば素晴らしい」と答弁。続けて「（現在は対象世帯の）24％が払っておらず、公平になっていない」「（支払い義務を）法律で定めていただければありがたい」と発言し、法的に受信料の支払いを義務化してほしいとの考えを示した。

　　また、同日に開かれた定例会見では、籾井会長がインターネット時代に対応した受信料制度を研究するプロジェクトチームを局内に立ち上げると発表。同局は2015～17年度の次期経営計画の中で、今後3年以内に「ネット同時配信」の仕組みを構築するとうたっており、過去に籾井会長はパソコンやスマホなどのネット端末でも受信料徴収の対象になることを示唆する発言をしている。

　　ネット同時配信が本格化すれば、端末のワンセグ機能の有無は関係なくなる。テレビを持っているだけで徴収されることにも賛否があるが、もし法的義務化とネットユーザーからの徴収が合わされば、誰もが強制的に受信料を支払わされる時代になりそうだ。

「受信料増収作戦」でネットユーザーが狙われる!?

　　前述のように、NHKは「ネット同時配信」を実現させていく方針を打ち出している。ネットでも番組が見られるのに現状ではテレビを持っている世帯だけが受信料を支払い、ネットしか使っていない世帯は無料。NHKの制作費や設備費などをテレビ世帯だけが負担している状況のため、それでは「不公平」というのがNHKの言い分だ。

　　また、近年はパソコンやスマホが情報ツールの中心になっており、若者世代では「ネット環境はあるけどテレビは持ってない」という世帯が増え続けている。ここままでは受信料収入の先細りは確実であり、NHK内部は危機感を抱いているという。だからこそ、反発覚悟でネットユーザーからの徴収に躍起になっているというわけだ。

　　それだけでなく、NHKのフトコロ事情も大きく関係している。

　「NHKは新社屋への建て替え工事を予定（2020年ごろ着工予定）しており、その総事業費は3400億円にもなります。免震機能の強化や8K（スーパーハイビジョン）対応設備などを備えるといいますが、普通の民間企業では考えられない額。この巨額の費用を捻出するため、収益アップが局の命題になっている。その大幅増収のメインターゲットとして、ネットユーザーが狙われているのです」（経済誌記者）

　　ネットを利用する若い世代は単身世帯が多く、徴収員が対象者を捕捉できないこともある。…