ソニー生命保険は、子どもの教育資金に関する調査を実施しその結果を公表した。同調査は2015年2月15～16日の2日間、大学生以下の子ども（複数いる場合は長子）がいる20～69歳の男女を対象に実施され、1,000名から有効回答を得ている。
　
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　まず学校以外で支出している教育費を尋ねたところ、子ども1人あたりの平均支出額は「9,757円/月」だった。内訳は「スポーツや芸術などの習い事」（3,335円）、「家庭学習費用（通信教育、書籍など）」（2,424円）、「教室学習費用（学習塾、英会話、そろばん教室など）」（3,998円）となっている。
　
　就学段階別に見ると、中高生の親の平均支出額が最も高く「1万6,079円/月」だった。内訳を比較すると「教室学習費用」の平均支出額（9,506円/月）が、ほかの層に比べて突出して高い。高校受験や大学受験に向けた学習費の支出がかさむようだ。
　
　
　なお、教育費と同様に負担が大きそうな子どもの「携帯・スマホの通信・通話料金」については、52.3％の回答者が「支払っている」と回答。支払っているという回答者523名に尋ねた子ども1人あたりの平均支出額は「7,558円/月」だった。
　
　
　子どもの成長とともに額が増えやすい教育費だが、家計において教育資金はどれだけ重視されているのだろうか。「住宅関連の資金（購入・リフォームなど）」「老後の生活資金」「子どもの教育資金」という3つの資金の優先順位について、「1番優先する」という割合が最も高かったのは「子どもの教育資金」で62.3％だった。家や自身の老後よりも、子どものためにお金を使おうとする親は多いようだ。
　
　
　続いて、高校生以下（予備校生・浪人生含む）の子どもをもつ回答者752名に、子どもの将来のための備えについて聞いたところ、「1万円～1万4,999円/月」（26.5％）、「1万5,000～1万9,999円/月」（10.8％）、「2万～2万9,999円/月」（11.2％）といった1万円以上の金額帯に回答が集中する一方、「0円/月」（26.2％）という回答もあった。1か月あたりの平均支出額は1万3,733円だった。