三陽商会とNTTデータは3月13日、店頭とECの融合や外部Webサイトとの情報共有を目的に、「SANYOオムニチャネル基盤システム」の構築を開始したと発表した。
　
　　同基盤システムは、アパレル業界で初めてNTTデータ「BizXaaSRオムニチャネル」を採用して構築される。2015年夏から段階的に稼働させる計画で、NTTデータは同基盤システムの構築に加え、稼働後のシステム保守・運用サービスを受託している。
　
　　複数ブランドを手がける三陽商会は、次世代型Eコマースの実現に向けたコンセプトとして、オムニチャネル基盤の構築やビジネスの変化に対応できる柔軟性の確保を掲げてきた。今回の基盤システムの導入により、同一基盤上での複数EC店舗の運営や、店頭在庫も含めた在庫の販売などが可能になる。
　
　　三陽商会とNTTデータはこれまでも、ECサイト「SANYO iStore」において、BtoB倉庫連携や店舗取り寄せサービスを開始していたが、さまざまなチャネルから商品の参照・購入を可能にし、購入者を取り巻く多様なチャネルで顧客属性に応じた購入機会の提供することを目指し、今回の基盤システム構築を決めた。
　
　　BizXaaSオムニチャネルは、独ハイブリスソフトウェアのオムニチャネル・コマース・プラットフォーム「hybris Commerce Suite」をベースに、NTTデータの顧客接点領域の構築・運営のノウハウを組み込んだもの。三陽商会は、複数ブランドのマルチテナント展開が実現できることや、さまざまなチャネルとの商品・在庫連携、多言語・多通貨対応、今後の事業スピードにあわせた拡張性を評価した。