日本サッカー協会（JFA）は29日、都内で評議員会を開催。「役員および会長の選任に関する規程」と「会長予定者の選出に関するガイドライン」を制定した。

　　その中で発表された主な変更点は、会長予定者の選出だ。JFAが発表した主な制度変更点は以下のとおり。

　・JFA理事による投票や評議員による推薦を経て、会長に立候補する意思があり、さらにその要件審査をクリアした者が会長候補者の対象となる。

　・会長の改選期の直近5年間のうち2年以上、JFAまたは地域サッカー協会、47FA、Jリーグ、各種連盟、リーグ、クラブ等の役員、職員、選手、審判、指導者、その他サッカーと関わりが深いと認められる立場で、サッカーおいて実質的に活動し、貢献していること。

　・会長として専任された場合は、基本規程第9条第5項に基づき、就任時に満70歳未満であること。最終的に、新会長は臨時評議員会における決議によって決定。

　　つまり、自らが会長となる意志があり、投票による承認や推薦があれば選手や監督、コーチからも立候補できるということになる。

　　従来は、役員選考委員会による推薦を経て、理事会で承認された人物を評議員会が追認して会長を選出してきた。だが、FIFA（国際サッカー連盟）からの指摘があり、仕組みを改正。より透明性が高く民主的な会長選となった。

　　JFAが発表したガイドラインによれば、12月から会長選への意向表明活動が行うことができる。ただし、その活動は口頭による伝達・手紙・はがき・FAX・電子メールの送付に限られるという。

　今後、日本サッカーの未来のため、現場からJFAを統括する人物が現れることとなるのだろうか。