社会そのほか速
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友人が海外旅行へ行ったとしましょう。そして、その友人が帰国したとします。まず初めに私が聞くことは、「メシ、美味かった？」という質問でしょうか。当事者でもないのに食事を気にかける心理が不思議だけど、やっぱりそこは興味深い。
じゃあ、自分が当事者になった場合について。旅行における“食事”の割合は、いかほどか？ それは、高く占めるでしょうねぇ……。事実、周囲には韓国へ“グルメ旅行”に発つ人もチラホラいるし、やっぱりそこは魅力的。
というわけで、このデータを見てみたい。オンライン旅行会社「エクスペディアジャパン」は、昨年から今年にかけ注目の旅行先として急上昇しているアジアを中心とした「旅」×「食」をテーマに、20～60代の男女500人を対象に意識調査を実施しています。
ではまず、こんな質問から。「現地の料理を食べたくて行き先を選んだり、その土地の食事を食べたくて旅行を企画することがありますか？」。要するに、「グルメは旅の目的となるか？」という設問の登場です。
結果、10人に7人以上（72％）が「グルメは旅の目的となる」と回答しています。やっぱり、“グルメ”は旅行に行く際の重要な目的の一つだったみたい。
「グルメは旅の目的になりますか？」
さらに年代別で集計したところ、若い年代であるほどグルメを目的に旅へ出ていることがわかります。何しろ、20代の89％が「グルメは旅の目的になる」と断言！ 「メディアの利用時間と情報行動に関する調査」（総務省情報通信政策研究所／平成25年）によると20代のネット利用時間はテレビの利用時間を超える結果となっており、ネットの普及により情報が増え、若い世代がより世界各国の“食”にオープンになったことが要因だと推察されます。
「グルメは旅の目的となるか？」を年代別に集計。
続いては、「旅行先を決める時に重視するポイントは？」という設問を。ここで1位に輝いたのは「世界遺産や史跡などの名所」でしたが、2位にはやっぱり「グルメ」がランクイン！ このランキングからも、グルメが旅行において重要なポイントとなっていることが伺えます。…
【ロンドン時事】英紙デーリー・エクスプレス（電子版）によると、スウェーデン南西部イエーテボリのパブに１８日夜、２人組の男が押し入って自動小銃を乱射し、少なくとも２人が死亡、８人が負傷した。警察報道官は、ギャングに関係した犯行との見方を示した。
パブではサッカーの試合が放映され、客が観戦していた。死者はさらに増える可能性がある。犯人が捕まったかどうか明らかでない。
2015年3月19日、澎湃新聞網は、湖北大学政法・公共管理学院院長で国際政治学専門の劉文祥（リウ・ウェンシアン）氏による「日本への回答：“1969年地図”はちょうど良いことに釣魚島（日本名：尖閣諸島）が中国の物であることを証明している」と題するコラムを掲載した。以下はその概要。
【その他の写真】
日本の外務省は16日、1969年に当時の中国の「国家測絵総局」が発行した地図をウェブサイトに掲載。地図では、尖閣諸島や魚釣島について、現在中国政府が使用している名称ではなく、「尖閣群島」という日本名で表記されている。外務省は、同地図は中国政府が尖閣諸島を日本の領土と認識していた証拠であるとみている。
「尖閣群島」の文字は何を証明するのか。1900年、日本の黒岩恒氏は英語名の“Pinnacle Islands”から、魚釣島とその周辺の島々を「尖閣列島」と名付けた。しかし、一定の期間、日本国内ではこの呼称やその範囲が定まってはいなかった。
1895年に日中が下関条約を結び、尖閣群島は台湾に付随する島しょとして日本に割譲された。そのため、1900年に日本が尖閣諸島と名付けてからは、その名称が国際的に広く使用された。1945年のカイロ宣言とポツダム宣言により、魚釣島と付近の島しょは法的には台湾と共に中国に復帰したが、成立直後の中華人民共和国には実地調査をする能力はなく、日中の国交も正常化されていなかったことから、中国や台湾の一部の地図に「尖閣」と表記されているのは何ら不思議ではない現象なのだ。
これは単純に地名を踏襲しただけであって、領土主権とは何ら論理的な関係性はない。その上、1969年の地図では赤尾嶼、黄尾嶼と中国の呼称が記されており、日本が命名した大正島、久場島とは表記されていない。このことからも、地名が標準化されていないことがわかる。しかし、この地図の重要なポイントはそこではないのだ。（続く）（翻訳・編集/北田）
2015年3月17日、中国のネットユーザーはさまざまな例を挙げ、日本人は警戒心が弱いと指摘している。
【その他の写真】
「日本人は長財布を平気でお尻のポケットに差し、半分ポケットからはみ出ている無防備な人もいる。ファスナーがついていないカバンを使う人も珍しくなく、中身が見えるカバンを無造作に置いてその場を離れる人もいる。そして、傘立てを家の外に置き、傘を家の中に持ち込まない家庭もある」と中国人の目線から見た日本人の警戒心のなさを示す点を指摘した。この書き込みに対し、ほかのネットユーザーからコメントが寄せられている。
「中国に住む私はカバンの中に入れていた携帯電話を盗まれた」
「財布がお尻のポケットからはみ出ている人は中国にもいる」
「そんな大きな財布をお尻のポケットにしまって、座った時に邪魔にならないの？」
「雨の日なら日本でも傘を忘れた人が持って行く可能性がある」
「（家の外に傘が置かれていたら）中国なら傘を盗むために多くの人が集まるだろうな」
「日本の天気は変わりやすく、傘は安いと聞く。きっと家の外に置かれている傘は、突然の雨をしのぐために買った安物なんじゃない？」（翻訳・編集/内山）
香港紙・大公報によると、中国本土から押し寄せる「水貨客」（個人旅行客を装って、密輸で香港の日常品や家電製品などの物品を中国本土へ関税抜きで持ち込む人たちを指す） に対する過激な反対運動のあおりを受け、香港を訪れる中国本土からの団体客が激減している。１７日付で聯合早報網が伝えた。
香港では「独立派」による「反水貨客」デモが連日発生し、身の危険を感じた中国本土観光客が激減する事態となっている。香港旅行業議会によると、先月の団体客は例年より３割ほど減少、今月１日～１１日は６割近くも減少した。同議会の胡兆英会長は「このまま減少が続けば、今年の香港を訪問する観光客数は前年比４％～５％減に達する」と懸念を示している。
同議会が発表した統計によると、先月の中国本土からのツアー団体数は７７５１にとどまり、前年同期比３２．２％減だった。今月（１日～１１日）も、前年の同じ時期は１日当たり４７０団体を受け入れていたのが、６割近く減少し、１日当たり１９０団体まで落ち込んだという。
（編集翻訳 小豆沢紀子）
