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中国版ツイッター・微博(ウェイボー)で約15万人のフォロワーを持つ中国のネットユーザーが12日、日本人の離婚にかんする話をツイートしたところ、多くのユーザーが注目して議論を呼んだ。
3年半日本に滞在経験のあるこのユーザーは「日本では夫の仕事が不調で収入が低くなると、妻が離婚を切り出す。これは日本で比較的受け入れられている社会通念だ」と説明。そのうえで「中国ではこういった行為は一般市民に受け入れられるだろうか」と問いかけた。
このツイートに対してほかのユーザーからは「中国では、夫の仕事が良くなり収入が高くなると、夫が離婚を切り出す」、「中国の女性は結婚前に相手をしっかり選び、結婚後は自分の選択に忠誠を誓う」、「浮気とか家庭内暴力とかがないと、中国の女性は離婚を切り出さない」といった意見が寄せられた。また「国内の一部地域でこんなことが起きたら、妻が夫に殺される可能性がある」という過激なコメントもあった。
さらに、「人生は“株”と同じで浮き沈みがあるもの。まあ、他人の文化であり生活だからああだこうだ言う権利はないけど」、「日本は主婦が多くて、夫の収入が下がれば生活に直撃する。中国は共働きで、夫の仕事が不調でも妻や親がダメージを和らげるから家庭の崩壊には至らない。日本の男性は中国の男性より働いて家を養おうとし、中国の女性は日本の女性より離婚を恐れる」、「これって実は、男女不平等の表れでは」と分析するユーザーも見られた。
日本人の妻が全員そういう風に考えているわけではない、ということは言うまでもない。そして、収入低下以外にも性格的な問題などさまざまな要素が絡んで離婚を決意するということもあるだろう。価値観そして結婚観が多様化しつつある現代社会、自分に合った結婚相手を選ぶことがより重要になってきているようである。(編集担当:近間由保)(イメージ写真提供:123RF)
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モラルのない「韓国の女と男」 下品な振る舞いに「怒りと軽蔑」
2015年3月12日、韓国・フィナンシャルニュースは、iPhoneの次期機種にエッジ画面が搭載されるという観測が本格化しており、実際に搭載されるとサムスンとアップルが互いの「目玉機能」を採用し合うことになると報じた。
【その他の写真】
報道は、アップルの特許情報を紹介するブログ「パテントリーアップル」が、側面ディスプレイ技術に関する特許を取得したことを伝えた。9日、米国特許商標庁は、アップルが申請した合計41件の特許登録を認め、この中にスマートフォンの側面に搭載する「サイドウォールディスプレイ」が含まれていた。側面ディスプレイのデザインは、アップルに先駆けてサムスンがGalaxy Edgeシリーズで採用したデザインだ。
これを受け、韓国のネットユーザーからさまざまな意見が寄せられている。
「サムスンもアップルもお互いにパクるのに大忙しだな」
「iPhoneの画面が大きくなったのも、サムスンのまねか?」
「コピーキャット(※模倣犯の意味)、iPhone」
「iPhoneのエッジディスプレイって、iPhoneの前機種のときからうわさされてなかった?」
「以前、GalaxyのデザインがiPhoneをまねているって、サムスンがアップルに訴えられたよな?今度は…」
「アップルはブランドイメージが過大評価されている」
「iPhoneはハイセンスと感じている人がいるけど、それはアップルが作ったブランドイメージで、製品自体はiPhoneもGalaxyも大差ない。価格も似ているし、品質も同じようなもの。問題は企業イメージの違い」
「海外の報道を見ると、Galaxy S6は、iPhone 6をまねたって書かれていたぞ」
「iPhoneもGalaxyも、ほとんど同じ」
「サムスンもアップルも同じようなものを作っている。両社とも今後、『革新』という言葉は使わない方がいい」(翻訳・編集/三田)
環球網は12日、台湾と中国本土のネット上で人気になっている台湾の美人女子大生が、このほどメイド姿で撮影に臨み、その画像が話題になったと報じた。
【その他の写真】
この女子大生は台湾・昆山科技大学に通う方唯真さん。方さんはその容姿が台湾の人気モデル・「豆花妹」こと蔡黄汝(ツァイ・ホァンルー)に似ていることから、「昆山の小豆花」とのあだ名がついている。
蔡さんの写真はすでに数多く出回っているようだが、話題の画像ではカメラマンの指示によりメイドのコスプレに挑戦。本人は恥ずかしがっているようだが、ネットユーザーからは続々と「お願いだ!俺をご主人様にしてくれ!」という要望が寄せられているようだ。
(編集翻訳 城山俊樹)
韓国メディアによると、韓国政府は13日、学生の自殺を防止するためのスマートフォンアプリのダウンロードを学生と保護者に義務付ける方針を固めた。13日付で中国新聞網が伝えた。
学生がカカオトークやショートメールなどで「自殺」という文字を送信したり、自殺に関するサイトを閲覧したりすると、自動的に保護者に通知されるという仕組み。学生の自殺率の高止まりを受け、韓国政府が開発した。
韓国のネット上では賛成意見が出ているが、中には「監視されているみたい」「保護者が通知を受け取るようにすれば、自殺しなくなるのか?子どもじみている」「政府の考えは浅はかだ」など反発する声も上がっている。
(編集翻訳 小豆沢紀子)
2015年3月12日、ミャンマーの若者の間では以前からフェイスブックの「グル―プ」を利用して、外国から個人的に買い付けてきた「FOEVER21」「VICTRIA SECRET」など、若者に人気のブランドの服や小物を売るビジネスが流行し、2014年には最高潮に達した。
【その他の写真:国が開けたことにより、町中には若者向けのファッションショップも目立つ。】
そして今年、「Ads.com.mm」が無料で開けるオンラインショップサービスを始めたところ、フェイスブックより集客力があり、広告費もかからないビジネスとして若者の間で流行の兆しをみせている。
既存の店では会社を立ち上げ、店舗を借り、人を雇い、沢山の商品を仕入れなければビジネスにならないため、資金力のない若者がオーナーになる事は難しかった。しかし、オンラインショップなら自分達の間で流行っているものをいち早く外国から購入し、少ない個数から店舗を持たずに販売することが出来ることから、若い人達でも手軽に始められるビジネスとして流行している。
現在では服や小物だけではなく、外国製スマートフォンやモバイルの販売、不動産もオンラインショップで扱われるようになり、大変注目される分野である。
【執筆:竹永慶代】