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2015年3月9日、新華社通信は「日本、間もなく桜のシーズン到来！」と題し、日本観光での注意点を紹介した。
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旧正月連休が明けて間もないが、そろそろ春の行楽シーズンだ。海外旅行を計画している人も少ないないだろうが、日本で桜の鑑賞は悪くない選択といえる。温水洗浄便座と炊飯器は忘れて、日本で桜を存分に楽しもう。
桜を存分に楽しむためにも、日本のマナーについて知ってほしい。まず、ごみは指定された場所か、持ち帰って捨てよう。騒ぎたくなる気持ちはわかるが、周りに迷惑をかけない程度に抑えるべきだ。桜はきれいだが、決して枝を折ってはいけない。花びらをゆすって落としてもいけない。そして、桜の名所では事前に場所取りし、周りに迷惑をかけないよう日本の桜を満喫してほしい。（翻訳・編集/内山）
中国の桜産業の専門家たちは、今後１０年で国内桜産業が１０００億元市場に成長すると期待している。３月８日、中国新聞網が伝えた。
桜は日本の花として知られているが、起源は中国のヒマラヤ山脈にある。植物の専門家たちは中国の文献資料や書物には古くから桜に関する記述があると考証しており、現在までに２０００年以上の歴史がある。日本の書物でも、桜は中国から長江流域、西南地区、台湾を経て日本に渡ったと記されている。
中国の桜産業は、桜文化の育成や桜観光、桜による緑化、桜製品、桜苗木栽培販売、桜ファイナンスと６セグメントに分けられ、一次、二次、産業をまたいですそ野が広い。
花見をする中国人も年々増加しており、２０１３年の花見客はのべ１億人、観光収入は約１２０億元だったのが、２０１４年には花見客は前年比２３％増ののべ１億２３００万人、観光収入は同２６．７％増の１５２億元に増えた。
桜製品のメーカーも２０１２年には２００社だったのが、昨年には１５倍の３０００社まで増えた。苗木栽培販売の需要が拡大するにつれ、単価も上がっている。今後１０年で桜の苗木需要は５００億元に拡大するとの予測もある。
また、桜園市場も軽視できない。中国の植林市場は計４５００億元とされ、大型緑化プロジェクトで桜が採用される割合も高まっている。
北京市植物園の張佐双元園長は「中国には野生の桜が約５０種あり、世界の野生品種の８５％が我が国にある計算になる。また、その分布も北は黒竜江省から、南は海南まで非常に広い」と紹介した。
（編集翻訳 浦上早苗）
【ソウル時事】朴槿恵韓国大統領らの名誉を傷つけたとして在宅起訴された産経新聞の加藤達也前ソウル支局長（４８）の公判が９日、ソウル中央地裁で開かれた。リッパート駐韓米大使が襲撃された事件を受け、裁判所周辺には機動隊などによる厳重な警備態勢が敷かれた。
昨年１１月には裁判所敷地内で、加藤氏の乗った車を右翼団体メンバーが取り囲み、卵を投げる事件が発生。加藤氏の弁護側は、米大使襲撃事件を受け、さらなる警備強化を要請した。
９日の公判では、加藤氏がコラムで昨年４月のセウォル号事故当日に朴大統領と密会していたとのうわさを伝えたチョン・ユンフェ氏の知人の占師が検察側証人として出廷。チョン氏は事故当日、占師の家で昼食を共にしたと証言しており、占師は当時の状況を説明する見通し。
来日したドイツのメルケル首相は９日、東京都内で講演し、第２次大戦中に関係が悪化した周辺国との和解には「過去と向き合うことが重要」との認識を示した。
首相はナチスによるホロコースト（ユダヤ人大虐殺）にもかかわらず、ドイツは国際社会に受け入れてもらう幸運に恵まれたと指摘。「ドイツがきちんと過去と向き合った一方、連合国が過去を克服するドイツを見守ったからだ」と強調した。
また、不倶戴天の敵だったドイツとフランスの関係が和解から友情に発展したのは「両国民が歩み寄ろうとしたところから始まった」と語り、隣国との対話の重要性を訴えた。ただ、日本と中国や韓国との関係については「アドバイスする立場にはない」と述べるにとどまった。
首相は講演で、過激派組織「イスラム国」による日本人人質殺害やフランスの連続テロに言及。これらの事件は「自由や寛容に対する信念を妨げない」と力を込め、日本と手を携え、テロに立ち向かう考えを表明した。
シリアの民主化運動に参加した後に日本へ逃れたシリア国籍の男性４人が、難民認定を求める訴訟を近く東京地裁に起こすことが９日、分かった。弁護団によると、民主化運動「アラブの春」以降、シリア人が難民認定を求めて提訴するのは初めてとみられる。
弁護団によると、原告の４人は２０～３０代で、２０１２年に来日し、難民認定を申し立てたが退けられ、人道上の配慮から現在は期限付きの在留許可を得て日本に滞在している。定住して支援を受けることを希望しているという。
「アラブの春」以降、日本に逃れて難民申請を申し立てたシリア人は６０人以上に上るが、認められた例はないという。
