［東京　１０日　ロイター］ – １０日の東京市場は円安・株安・債券安のトリプル安となった。「日本売り」の材料が出たわけではなく、期末やＳＱ（特別清算指数）算出を前に短期筋の仕掛け的な売りが広がった格好だ。ただ、円安にも関わらず日本株が下落したのは、円安が必ずしも日本経済にプラスと見られなくなってきたためだ。

　アベノミクス相場の変質を示しているとの声も市場で出ている。

　＜急落したドル建て日経平均＞

　これまでの「アベノミクス相場」を見慣れてきた目には、異様な光景に映ったのではないか。ドル／円JPY=が１２１円後半と７年ぶりの円安水準に進んだにもかかわらず、日本株は下落した。日経平均.N225の下げ幅は一時２００円を超えた。

　この謎を解く１つのカギが、ドル建ての日経平均だ。円安（ドル高）が進んだ一方で、株安が進んだために、ドル建て日経平均は急落。一時１５２ドル台と２週間半ぶりの安値に落ち込んだことで「海外投資家が日本株を売りに出した可能性がある」（外資系証券トレーダー）とみられている。

　海外投資家は２月に日本株を現物と先物を合わせて約２．６兆円買った。その要因の１つとみられているのが、ドル建て日経平均の上昇だ。３日には１５７ドル後半まで上昇し、１４年半ぶりの高値を付けていた。そのドル建て日経平均が円安・株安のダブルパンチで急落したことが、売りのきっかけになったもようだ。

　＜「日本売り」材料は見当たらず＞

　トリプル安になったとはいえ、「日本売り」を想起させるような何か特別な材料が出てきたわけではない。株式、外為、円債、各市場の動きをたどっていくと、最初は各市場それぞれの個別の材料がきっかけだったことがわかる。 続く…

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