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コーエーテクモゲームスは、PS4/PS3/PS Vitaソフト『影牢 ~もう1人のプリンセス~』の最新情報を公開しました。
『影牢 ~もう1人のプリンセス~』は、人気「トラップ“悪”ション」ゲーム『影牢』シリーズの最新作です。メインの「クエストモード」の主人公は新ヒロイン「ヴェルギリエ」。前作主人公「レグリナ」をはじめとする歴代ヒロインたちは敵として登場します。システムやトラップが前作から凶悪にパワーアップしているほか、前作『ダークサイドプリンセス』のディレクターズカット版となる「ストーリー」や、エディットを楽しめる「影牢スタジオ」など多数の新要素を収録しています。
前作『影牢 ~ダークサイドプリンセス~』のシステムを踏襲しながらも、さまざまな部分がより遊びやすくなっている本作。ディレクターズカット版として新しくなった「ストーリーモード」の前作からの変更点をまとめてご紹介します。
◆ストーリーモード(ディレクターズカット版)■チャプターセレクト機能追加
すでにクリア済のチャプターであれば、より高得点を狙ってチャプター単体をやり直すことができるようになりました。好きなチャプターを何度でも自由にやり直せるので、クリアできなかった“メディウムのお願い”の収集も挑戦しやすくなります。
■新トラップの購入
本作から追加されたトラップも購入できます。購入したトラップは「ストーリー」「ミッション」で利用可能です。本作は難易度も再調整されているので、追加された強力なトラップを駆使することで、前作とは異なるスタイルでプレイできます。
◆アーマーブレイク■発動条件を公開
エネミーの詳細情報で、前作では隠されていた「アーマーブレイク」の発動条件ですが、本作では最初から公開されています。「アーマーブレイク」の発動が“条件”となっているクエストも存在するので、「アーマーブレイク」発動条件はぜひ事前にチェックしておきたいところ。発動後の状態も確認できます。
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本作の「クエストモード」では敵として登場する歴代ヒロインたちが、プレイアブルキャラクターとして操作可能なことが判明。使用条件は今のところ不明ですが、本作のヒロイン「ヴェルギリエ」を含めた各キャラクターの特徴が明らかになりました。
◆歴代ヒロイン■【刻命の姫】ミレニア(『影牢 ~刻命館・真章~』ヒロイン)
○△□のボタンにひとつずつトラップを設定できる初期『影牢』シリーズの特徴だった操作を再現。…

国家改革評議会(NRC)のティエンチャイ議長は3月19日、憲法起草委員会(CDC)がまとめた新憲法の最初の草案が4月17日までにNRCに提出され、NRCが4月20-26日にかけて草案の内容を詳しく検討する予定だと明らかにした。 また、その後30日のうちにさらなる検討を行って修正すべき点などをCDCに伝える。 これについて、同議長は、「CDCはNRCの提言に基づいて草案を修正しなければならないわけではない。 だが、修正しない場合はその理由が説明されるだろう」と述べている。 その後、CDCは新憲法の最終案をまめることになるが、それがNRCに提出されるのは8月か9月になるという。 このほか、タイ貢献党や民主党から新憲法の是非を問う国民投票を実施すべきとの声が出ているが、同議長は、「その件は5月に話し合われることになろう」と述べている。

東日本大震災の津波被害で、死亡した宮城県山元町立東保育所の園児の遺族が町に損害賠償を求めた訴訟の控訴審判決が20日、仙台高裁であり、中西茂裁判長は請求を認めなかった一審仙台地裁判決を支持し、遺族側の控訴を棄却した。
中西裁判長は「地震発生から津波到達まで1時間を超えており、少しでも早く高い所に避難していれば被災を免れた可能性は高い」と述べた。しかし、「これは結果から見た評価であって、前もって津波到達は予見できず、町の責任は認められない」と結論付けた。

チュニジアの首都チュニスで起きた観光客襲撃事件を受け、在日チュニジア大使館(ファルハト・クリフ大使、東京都千代田区)は、20日夜に都内のホテルで開催予定だった独立記念式典を中止することを決めた。
式典は1956年3月20日にチュニジアがフランスから独立したことを祝うもので、国交を結んでいる各国の駐日大使らを招いて毎年開催していた。今年も民族楽器「ウード」の演奏会などを予定していたが、テロ事件を受け中止を決めた。

「今なら受講料を1万円割引する」などの宣伝文句でキャンペーンしていた通信講座会社が、実際には昨年7月まで4年以上にわたり、常時値引きしていたことがわかり、消費者庁は20日、景品表示法に違反するとして、通信講座会社「キャリアカレッジジャパン」に再発防止などを求める措置命令を出した。
景品表示法に違反したのは広島市安佐南区の通信講座運営会社「キャリアカレッジジャパン」。
消費者庁によると、キャリアカレッジジャパンは自社ウェブサイトで「2014年6月1日~30日の期間内に受講を申し込んだ場合に限り、受講料から1万円の値引きを行う」などと表示。
実際には、表示期間を過ぎても広告バナーのデザインを変えて、翌月以降も同じ内容のキャンペーンを継続。2010年5月から昨年7月末まで4年以上にわたって実施していたことがわかった。
消費者庁は「景品表示法」の不当表示にあたるとして、同社に再発防止などを求める措置命令を出した。