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　バルセロナを率いるルイス・エンリケ監督　[写真]＝Getty Images

　　バルセロナを率いるルイス・エンリケ監督が、14日に行われたリーガ・エスパニョーラ第27節のエイバル戦を振り返った。クラブ公式HPが伝えている。
　
　　レアル・マドリードとの“クラシコ”を次節に控えたバルセロナは、アルゼンチン代表FWリオネル・メッシの2ゴールにより2－0で勝利を収め、首位をキープした。
　
　　試合後、ルイス・エンリケ監督は「我々は首位のまま、完璧な状態でクラシコを迎えることができる」とコメント。また、18日に行われるチャンピオンズリーグ決勝トーナメント1回戦セカンドレグのマンチェスター・C戦に向けては「勝ち抜けがかかっている試合だ。まずは、シティ戦に集中する必要がある」と述べていた。
　
　　エイバル戦に関しては「相手は7連敗中のチームには思えなかった。降格の心配などはないと思う。ただ、我々も良い試合ができた」と語り、勝利に満足感を示した。
　
　

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　訪日中のピンソン・コロンビア国防相は１３日に東京都内の日本記者クラブで記者会見し、同国が半世紀近く反政府ゲリラと対決してきたことに触れ「我々にはテロ撲滅と組織犯罪対策で提供できる経験と知見がある。日本も関心があるはずだ」と述べ、この分野における協力に意欲を示した。
　
　　コロンビア側として▽日本の災害や都市犯罪対策を学び▽両国の警察間や、自国軍と自衛隊間の交流を始め▽サイバーセキュリティー分野の協力を目指す−−意向も明らかにした。ピアソン氏は中谷元防衛相ら日本側の防衛・治安担当閣僚や高官とも会談。
　
　　コロンビアの軍と警察は半世紀近くにわたり、コロンビア革命軍（ＦＡＲＣ）など反政府ゲリラの撲滅に当たってきた経験に基づき、約７０カ国に対しテロや誘拐対策の教育や訓練を行っているという。【大前仁】

　2015年3月14日、韓国・イーデイリーによると、安倍晋三首相は14日、国際会議に出席するため日本を訪問した国連事務総長と会談し、日本の宿願である国連安全保障理事会（安保理）常任理事国入りのための意思を再度アピールした。
　
　【その他の写真】
　
　国連本部によると、潘基文（パン・ギムン）事務総長は、宮城県仙台市で開かれている第3回国連防災世界会議（14～17日）で安倍首相と会談し、災害防止・気候変動への対応や、持続可能な開発などで協力する姿勢を示した。また、テロ対策とシリア問題など国際社会の主要な問題に関しても、協力方針を再確認した。
　
　安倍首相は会談で、今年が国連創設70周年にあたることに言及し、最近議論されている安保理改革について「具体的な成果を出すことが極めて重要だ」とし、「軍縮・開発・気候変動などの重要な分野で成果を得ることができるよう国連に協力する」と述べ、安保理常任理事国入りへの意欲を見せた。
　
　この話題について、韓国のネットユーザーから多くの声が寄せられている。以下はその一部。
　
　「すべての常任理事国が同意する必要がある。どうせ、中国が歴史問題と領土問題を解決するまでは、絶対同意しないだろうから、不可能だ」
　
　「戦犯国の日本が常任理事国にはなれない」
　「日本に常任理事国の資格はない」
　
　「日本が常任理事国になったら、どんなことが起きるか心配だ」
　「また他国を侵略するのでは？」
　
　「日本が常任理事国になったら、過去に戻って、また被害国に傷を与えることになる」
　
　「裏金工作もしているかも？」
　「常任理事国入りする前に、日本で起こっている嫌韓デモをなんとかしろ」
　
　「日本は、国連分担金拠出が米国の次に多い国だ。資格はあるだろう」
　「分担金も多く拠出し、ノーベル賞も22人受賞、科学技術力も3～6位のレベル、非常任理事国にも10回なっているのに、常任理事国の資格がない理由をよく考えろ」（翻訳・編集/三田）

　　国連防災世界会議の関連フォーラムとして、河北新報社と仙台市は１５日、災害時に報道機関が果たす役割を考えるシンポジウムを同市で開いた。新聞、放送各社がこれまでの災害取材で得た教訓を共有し、防災や減災につなげようと、情報発信の課題を議論した。

　　毎日放送（大阪市）の千葉猛アナウンサーは、災害時にリスナーが現場の状況などを伝える「防災リポーター制度」を紹介。東日本大震災時には「（宮城県）気仙沼のリスナーが生の情報を伝え、番組を支えてくれた」と報告した。

　　高知新聞社の山岡正史政経部長は、南海トラフ大地震への備えもあり、「地震という言葉が載らない日はないが、情報が右から左へ流れるだけで、伝える側も受け取る側も整理されていないのではないか」と自戒を込めた。

　　河北新報社の古関良行報道部副部長は震災前の防災報道について、「地域の住民を守る気概に欠けていた」と反省。その上で、震災後は「（震災前の）『広く浅く』から『狭く深く』掘り起こす報道に転換した」と語った。

　　同社の一力雅彦社長は、冒頭のあいさつで「防災の在り方が問われており、犠牲を防ぐ啓発報道を充実しなければならない」と訴えた。会場には、全国の新聞や放送計９社が取り組む防災報道を紹介するパネルを展示し、市民らに公開した。

　　東京都足立区の東武伊勢崎線竹ノ塚駅近くの踏切で２００５年３月、係員のミスで遮断機が上がり、渡っていた４人が列車にはねられ死傷した事故から１５日で１０年となった。遺族らは現場で花を供え、黙とうして犠牲者を悼んだ。

　　これに先立つ講演会で、母を亡くした加山圭子さん（５９）は「なぜ母が死んだかはっきりせず、釈然としない思いは踏切事故が繰り返されるたび強くなった」と主張。「毎年約１００人が事故で亡くなる。各地の踏切の実態を把握し、安全対策を検討して」と訴えた。

　　作家の柳田邦男さんも、再発防止のためには、住民や被害者の目線に立った原因調査や対策が重要だと強調した。