社会そのほか速
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テニスのマスターズ大会「ＢＮＰパリバ・オープン」第８日は１８日（日本時間１９日）、米カリフォルニア州インディアンウェルズで行われ、男子シングルス第５シードで世界ランキング５位の錦織圭（２５、日清食品）は４回戦で世界１２位のフェリシアノ・ロペス（３３、スペイン）に４－６、６－７でストレート負けを喫し、今大会初のベスト８を逃した。第２セットに逆襲して粘ったが、ロペスの強烈なサーブとベテランらしい試合運びに押し切られた。
過去の対戦は錦織の３勝２敗。ロペスは高い打点からのサーブを武器とするサウスポーで、スライスやムーンボール（山なりの球）などの多彩なストロークも盛り込まれて、錦織は攻撃力を封じ込められた。
互いにサービスをキープし、４－５で迎えた第１セットの第１０ゲームが流れを決めた。錦織はサーブから積極的に前に出たがボレーに失敗。この試合初のブレークを許し、このセットを落とした。
第２セットも先にブレークを許し、１－４とリードを許す重苦しい展開。ここで錦織は反撃をみせ、積極的にストロークで攻めて第７ゲームで相手のサーブを初ブレーク。タイブレークに持ち込む粘りで会場を沸かせたが、肝心な場面でフォアの強打にミスが出て、２－７で落とした。
錦織は最後まで苦手とする球足の遅いハードコートにバウンドを合わせられず、ロペスの強烈なサーブにも対応出来なかった。結局、焦った攻めでミスを連発した。
うなだれながらコートを去った錦織は「相手はいいサーブを打って来た。決して悪いテニスではなかったが第１セットの後半、１つだけ悪いゲームがあったのが響いた」。
苦手な大会で、苦手な展開に持ち込まれての惜敗だった。次は２５日開幕のマイアミ・オープン（米フロリダ州マイアミ）に出場する。2015/3/19 16:56 更新
日本人６人が死傷するなど、武装集団による観光客襲撃事件が起きたチュニジア。北アフリカ中央部に位置する同国は、中東の民主化運動の先駆けとなった２０１０～１１年の「ジャスミン革命」で注目されたが、世界遺産が数多く、実は観光地としても人気が高い。旅慣れたシニア世代が秘境や辺境と呼ばれる地を訪れるのがブームとなっており、日本人の旅行客も少なくないという。
北は地中海に面し、南はサハラを抱えるチュニジア。ローマ、アラブ、トルコなど数々の民族の興亡が繰り広げられた歴史を持ち、古代遺跡も多いことから、観光業が盛んなことで知られる。人口１０００万人余りの国で観光業に数十万人が従事しているとされ、日本の旅行各社もチュニジアツアーを企画している。
襲撃事件が起きた首都チュニスにあるバルドー博物館は「チュニジアのルーブル（博物館）」と呼ばれ、チュニス観光の目玉。古代ローマ時代などのモザイク画が有名だ。
観光ジャーナリストの千葉千枝子氏は、「円安の影響で海外旅行市場は冷え込んでいるが、唯一、人気があるのは南半球や中近東の秘境や辺境といわれるところ。団塊世代のシニア層は若い頃にアメリカやヨーロッパの先進国は行き尽くし、個人旅行ではなかなか行けない場所を好む傾向がある。チュニジアはさまざまな文化がミックスし、遺跡も多く、旅行好きなシニア層に人気が高い」と話す。
死亡した日本人３人はいずれも女性で、東京都の６０代、埼玉県の４０代と２０代と判明。チュニジアの観光ガイドなどによると、チュニス港に停泊している地中海クルーズ船の外国人乗船客で連絡が取れていない人が多数いるといい、事件に巻き込まれた可能性もある。
「アラブの春」で政変が起きた国のうち唯一の民主化成功例と位置づけられるだけに、関係者にはショックが広がる。
軍事アナリストの黒井文太郎氏は、「チュニジアは、隣国のリビアやアルジェリアに比べれば政情は比較的安定していた。だが、周辺でイスラム過激派の動きに影響を受け、自らもジハード（聖戦）を起こそうと考える人間が出てきたのだろう。上層部の指示ではなく、下部組織が自発的に行ったのだと思う。観光客を狙ったのは、最も簡単に敵である欧米人を殺害できるという理由からだろう」と指摘する。
日本人観光客の無事を祈るばかりだ。
ヤンキースのジラルディ監督を悩ませているのが田中を開幕投手に選ぶべきかどうか、という問題だ。右肘の故障不安さえなければ、田中を指名したいところだが、少しでも右肘に悪影響を与えることがあってはいけないと思案しているのだ。
開幕は４月６日（ブルージェイズ戦、ニューヨーク）。開幕投手は現状では田中と左腕エース、ＣＣ・サバシア（３４）の二者択一だ。しかし、２人とも故障を抱えており、スロー調整をしている。サバシアは実績、経験とも兼ね備えた開幕投手の常連だが、膝の手術から復帰したばかり。田中とほとんどコンディションはかわらない。
実力的にはベテランで下降線に入っているサバシアに対し、田中は長期的にヤンキースのエースを任せたい立場であることから「開幕投手はサバシアでいくのが順当だろうが、できれば田中」というのがヤンキース首脳陣の思惑だろう。
「今は誰が準備できるかを確認しているところだ。サバシアがどこまで調整できているか、田中はどうか、というところ」とジラルディ監督は正直な感想を語っている。
サバシアは「９月にマウンドに立っていなければならないからね」と、田中に開幕投手を譲っても構わない雰囲気だが、田中も焦って無理をしては元も子もない。
「どちらにしても２人ともオープン戦では十分な準備ができるほどは投げられない」とジラルディ監督。いっそのこと第３の候補を探す可能性も示唆している。2015/3/19 16:56 更新
【マンション業界の秘密】一部の地域で不動産バブルが続いている。首都圏では山手線周縁部と世田谷、武蔵小杉。近畿では京都の御所周辺と下鴨。そして宮城県の仙台市全域。エリアが限定されている。その他の地域では、少し上がったくらい。言ってみれば「局地バブル」だろう。
不動産といえども、その価格は需要と供給の関係で決まる。非常に偏った一時的な需要によって価格が形成されている状態がバブル。相続税対策や外国人の買いが価格の高騰につながっている今の都心は、まさにそれだと言える。
バブルは必ず弾ける。では、これがいつ終わりを迎えるのか。
東京五輪が開催される２０２０年まで続く、という説がよく紹介されている。そんなに長いはずはない。バブルは短期間だからバブル。五輪まで今の局地バブルが続けば、それは本物の地価高騰だ。まともな需要がないのに、そこまで不動産価格の上昇が続くとは考えられない。
１７年４月に消費税が１０％に上がるのは、ほぼ確実視されている。今まで消費税が上がった後には必ず景気後退が起こった。不動産市場もその波をかぶって動きが鈍くなるはずで、その時にこの局地バブルも弾けると考えるのが自然だ。
そうでなくてもこの局地バブルは需要が偏っているので、弾けやすい特性があるとにらんでいる。何かのきっかけさえあれば、不動産価格は一気に下落し始める可能性がある。
例えば、ギリシャのデフォルトやウクライナ情勢の悪化、中国経済の不況突入、原油の再高騰といった外部要因が引き金を引く可能性がある。
０８年のリーマン・ショックは、サブプライムローン問題をベースにしている。あの時、多くのエコノミストたちは「日本には直接関係がない」というコメントを出していた。結果はどうなったか。
今、世界経済はグローバル化してしまった。地球の裏側の出来事が、日本経済に大きく影響する。そして、不動産取引といえども経済の一部で、景気が悪化すれば不動産取引も鈍る。価格も下がる。
そもそも「住む」という実需でない取引で膨らんでしまった都心の不動産バブルは、何らかの利益を狙った投機的な売買によって膨らんでいる。これは脆弱な価格形成だ。
都心や駅近の好立地以外に「住む」あるいは何かで「使う」目的のない不動産を所有している方々に申し上げよう。
「不動産は、今が売り時です」
特に今後もバブルの影響を受けないし、再び資産価値が向上する見込みのない地方の不動産は、値があるうちに売るべきだ。実家の処分に頭を悩ませているのなら答えは出ている。
「今後住む予定がないのなら、売る」
すでに売れない状態であれば、もらってくれる人を探すべきだろう。所有権がなくなれば、さまざまな責任もなくなる。固定資産税も払わなくて済む。
■榊淳司（さかき・あつし） 住宅ジャーナリスト。１９６２年、京都府出身。同志社大法学部および慶応大文学部卒。不動産の広告・販売戦略立案の現場に２０年以上携わる。不動産会社の注意情報や物件の価格評価の分析に定評がある（ｗｗｗ．ｓａｋａｋｉａｔｓｕｓｈｉ．ｃｏｍ）。著書に「年収２００万円からのマイホーム戦略」（ＷＡＶＥ出版）など。2015/3/19 16:56 更新
外務省で異例の人事異動があった。昨年７月に着任したばかりの在中国大使館の男性公使を、１７日付で帰国させる人事を発令したのだ。通例では２、３年程度務めるポストをたった８カ月で外したため、「明らかな更迭」（政府関係者）との見方が根強い。週刊誌の「女装」報道も重なり、さまざまな憶測が流れている。
元公使は、在中国大使館に複数いる公使の筆頭で、大使に次ぐナンバー２だった。外務省で中国語を専攻した「チャイナ・スクール」出身で、省内でも中国通として知られるエリートだ。
今回の異動について、外務省は「５月に福島県で開催される第７回太平洋・島サミットに向けた準備態勢を強化するための通常の人事」と説明しており、元公使は同サミット準備事務局長などのポストに充てられる。
とはいえ、対中関係の修復が外交課題となっているなか、筆頭公使が短期間で交代させられたとあって、「私的な行動に関して問題があったのでは」（政府関係者）との分析もある。
１８日発売の「週刊文春」は、「外務省『中国大使候補』の“女装写真”」の見出しで、元公使が大使館内での懇親会の余興として女装して踊っている写真を掲載した。同誌は、この件に関する取材を契機に「外務省が急きょ交代を決めた模様」と報じ、ハニートラップにかかった可能性も指摘している。
中国事情に詳しい元公安調査庁調査第２部長の菅沼光弘氏は「かつては中国などで勤務する外交官らは常にハニートラップの危険にさらされていた。公安の息がかかった店で、他国の外交官らを接客の女性と懇（ねんご）ろにさせ、協力者に仕立てあげるというのは中国やロシアの常套（じょうとう）手段だ。ただ、中国に関しては、対日関係がデリケートになってきたこともあり、最近ではこうした工作活動はあまり行われていないようだ」と語っている。2015/3/19 16:56 更新
