財政難にあえぐ１８年平昌冬季五輪をめぐり、宿泊施設不足を解消するための驚くべき打開策が発表された。氷上競技会場となる江原道江陵市が一般家庭へのホームステイ制度を導入するというもの。これについて日本メディアが「レイプ犯罪も増える危険性が高い」と報じている。９日付で騰訊体育が伝えた。
　平昌五輪の財政難は日増しに深刻さを増しており、朴槿惠大統領が自らサムスン電子の副会長や現代自動車の副会長ら財界の有力者を招いて宴席を設けたにもかかわらず、スポンサー企業は４社しか集まっていない。
　資金不足により複数の競技会場で建設工事の遅れが生じているほか、宿泊施設も約２２００室分の不足。江陵市はホームステイ可能な３０００世帯を募集し、不足分を解消しようとしているが、ソウルからバスで１時間の距離にある江陵市は辺ぴな田舎である。民家ではトイレットペーパーを便器に流せないなど西側文化とはかけ離れた生活スタイルを送っている。
　しかも、韓国は世界有数のレイプ頻発国。ホームステイ制度が導入されれば、レイプ犯罪の増加を招く恐れがある、と日本メディアは指摘する。現地警察も五輪期間中に観光客へのレイプ犯罪が多発すれば国の権威とメンツが完全に失われるとして、神経をとがらせているという。韓国人男性は欧米の女性に性的な憧れがあることが調査の結果で分かっており、「特に注意が必要だ」としている。
　ただ、開幕前からこれほど頻繁にマイナス報道がなされていることから、観光客もしり込みして集まらない可能性も否定できない、と報じるメディアもあった。
　（編集翻訳　小豆沢紀子）