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ガイアモバイルが先日「刀塔傳奇」こと「Soul Clash」の事前登録を開始しました。
Soul Clashのバトルは自分で選んだ自軍のヒーローたちと、対面方向から来る敵との戦闘を中心で行うディレクション型のRPGとなっています。チームの組み合わせとスキル発動のタイミングによって大きく変動する戦闘は、タイミングと先を見越した行動がカギを握ります。
ゲーム内で得られる“ソウル”によって、豊富で個性的なヒーローたちを進化させたり、戦闘報酬のユニークなアイテムによって強化することもできるそうです。
現在、絶賛開始中の事前登録受付では「全能の騎士クリストのソウル10個」と「ゲーム内通貨のダイヤ150個」に「経験値アップポーション30個」にあわせ「シルバーギア25個」のプレゼントを行っています。対応環境はiOSとAndroid。
公式サイトの紹介動画では大塚明夫を始めとする、有名声優陣の参加が発表されています。
既にアジアを始めとする各地で配信され、8000万回数のダウンロードを謳う絶賛好評中の「刀塔傳奇」こと「Soul Clash」ですが、本家の大会では受賞者にフィギュアを配るという大作ゲームを思わせる力の入れ具合。残念なことにフィギュアをゲットしてもDota2のようにデジタルアイテムがついてくるようなことはないようですが、正式サービス開始後は同様の大会が日本でも開かれるようになるかもしれません。
公式サイトでは上記の声優情報やリリース開始後のイベントの内容、ゲーム内で使えるアイテムが入手できるガチャなど気になるコンテンツが多く盛り込まれています。
気になる方は一度、サイトにアクセスしてみるのもいいかもしれません。
(C)2015 GAEA JP Co.,Ltd.
韓国・国民日報は１６日、「日本の右翼の論理を率先して全世界の学術・文化に伝播してきた笹川（平和）財団の米国法人『笹川平和財団ＵＳＡ』が、シンクタンクへの変身を進めている」と報じた。
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記事によると、笹川平和財団ＵＳＡは、これまで３人だった研究員を今年から大幅に増やす一方で、米議会での勤務経験を持つ専門人材の補充も計画しているという。同紙は母体の笹川平和財団について「日本最大の公益法人で、第２次世界大戦のＡ級戦犯容疑者である笹川良一が設立した」とし、米国法人については「理事長はデニス・ブレアで、米政府の１６情報機関を統括する国家情報局（ＤＮＩ）局長を務めた“大物”だ」と紹介している。
「ワシントンでの日本の動きに精通している」という韓国消息筋は「これまでは財団が研究テーマを選び、他の研究機関に依頼したり、カンファレンスを主催してきたが、これからは直接調査・研究機能を備える方針を決めた。事実上、ワシントンＤＣの日本およびアジア・太平洋専門シンクタンクになる」と解説している。
また、別の関係者は「財団が昨年５月、米国を代表する安全保障通のブレア氏を迎え入れた時から、独自の研究機能を備えたシンクタンクへの発展を構想していたとみられる。日本の国益にあった主張と論理を米国の主流社会に積極的に伝播する意図がある」と警戒している。
国民日報はこのほか、笹川平和財団のシンクタンク化は、安倍首相就任後に日本政府が進める米国内の研究機関に対する支援強化と軌を一にしているとの分析も紹介。「米国学会に影響力を行使して、戦争犯罪と慰安婦など過去の歴史をロンダリングしようとする意図との見方も出ている」と批判している。
このニュースに対し、韓国ネットユーザーからは様々なコメントが寄せられている。
「日本の右翼が国際社会で出しゃばれば出しゃばるほど、彼らの悪さが世界に露出され、日本警戒論が各国の支持を得ると思う。第二のプーチンになるだろう安倍の姿が思い浮かぶ」
「苦労しているな」
「ロビーといえば、日本」
「日本が好きだが、これはやりすぎ」
「歴史を忘れた民族に未来はない。過去を反省しることは愚か、ウソで塗りたくる日本人には未来はない」
「地球上から消えてほしい国」
「カネで歴史を買う汚い人々」
「日本人は徹底的で怖い。韓国人は感情に任せているが、日本人は計画を練って、裏切る。だから、毎回、韓国がやられる」
「中国との協力は考えるべき事項。中国は韓国を属国だと思っている」
「メルケル首相が訪問して話したのに、まだ分からないのか？」
「世界の世論を動かすためにカネを投入。それに西洋人は日本に関心が高い」
（編集 ＭＪ）
2015年3月17日、韓国・聯合ニュースによると、米国務省領事局のホームページ上の韓国地図から「リアンクール岩礁（竹島の国際的な呼称）」が削除されていたが、16日（現地時間）に再び表記されたことが分かった。
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米国務省領事局は昨年10月31日、ホームページを更新し、「韓国旅行情報」に添付された地図から「リアンクール岩礁」を削除。韓国政府が「東海」併記を主張している日本海について、「日本海」とだけ表記した。一方、「日本旅行情報」には、日本海の真ん中に小さい点を描き、「リアンクール岩礁」と表記していた。このことが韓国で問題となり、韓国政府は米国側に是正を要求していた。
米当局は、韓国地図から「リアンクール岩礁」が削除されていたことについて「業務上のミスだった」と説明したという。また、日本海の単独表記については訂正されていない。
これについて、韓国のネットユーザーは以下のようなコメントを寄せている。
「日本海も目障りだ」
「結局、米国は韓国を捨てられても、日本を捨てることはできない。修正して韓国の味方になったように見せかけているが、日本海と表記しているのを見ろ。やっぱり日本の味方だ」
「リアンクール岩礁ではなく独島（竹島の韓国名）だ。独島をもっと世界に広めなければならない」
「『日本のロビー活動に負けた』と正直に明かして、正式に謝罪してほしい」
「韓国政府は5カ月間も気付かなかったの？。それとも本当は知っていたが、あえて気付かないふりをしたのか？」
「竹島と表記されなかっただけでもありがたい」
「日韓はいつも米国に振り回されているね。独島が米国の領土になってしまったような気分だ」（翻訳・編集/堂本）
中国網は１６日、桜のシーズンを迎える日本で中国人観光客が注意すべき点について紹介する記事を掲載した。
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確かに電子炊飯器などの家電は評判がいいし、化粧品や服飾品は女性に喜ばれている。一方、あるメディアは日本観光でのショッピングは決して言われているほど規範化されておらず、以下の点に注意する必要があるとしている。
１点目は、ぼったくり免税店。一部の免税店は、一般の商店の税込金額より高い価格で販売している店がある。観光では時間に追われ、店を選ぶ時間もなければ言葉のコミュニケーションも難しいため、こういった店に騙されやすいのだ。
２点目は、本当に日本製なのか識別すること。中国人がこぞって買って帰った便座が中国製だったという話もある。中国製品が国外で「めっき」されているのだ。
３点目は、健康食品について。中国国内では、健康食品の効能について店員に聞くのに慣れているかもしれないが、日本では店員が効能について説明すると法律に抵触することになる。
４点目は、一部の旅行社が利益のために免税店とグルになって消費者を騙そうとしていること。観光客を特定の免税店に連れていくことで旅行社はリターンをもらっているのだ。くれぐれも騙されないように。
５点目は、辺鄙な場所で買い物をしないこと。安全面もさることながら、買った商品の品質も保障が実に難しい。
日本旅行でのショッピングでも、やはりしっかりと目を見開いて警戒しなければならないのだ。
（編集翻訳 城山俊樹）
2015年3月16日、韓国・聯合ニュースによると、トヨタ自動車は今年の賃上げ交渉で、基本給を4000円引き上げると発表した。
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今年の春闘で、トヨタは平均で月額4000円のベースアップ（ベア）を行うと答えた。組合が要求した6000円には届かなかったが、02年以降では最高額。年間一時金は組合員平均246万円（6．8カ月分）の満額回答となった。また、日立製作所、三菱電機、パナソニックなどの電機大手6社は、すでに月額3000円のベースアップで事実上決着した。
これについて、韓国のネットユーザーは以下のようなコメントを寄せている。
「こういうところを見習うべきだ。失われた20年を経験した日本だからこそできる、誠意ある政策だ」
「能力のある人たちは全員、日本に移民した方がいい」
「韓国の貴族労組を反省するべき。大卒の事務職を冷遇する国は、世界で韓国だけじゃないか？」
「さすが日本。うらやましい」
「韓国企業もたくさん稼いでいるはず。でも、賄賂や接待などに莫大な金を使っているから、どんなに稼いでもお金が足りないと言うんだ。国民のおかげで得られたお金なのに…。日本は憎たらしい国だが、やるべきことはしっかりとやっている」
「日本は内需中心の経済構造だから、庶民の所得を上げることによって企業の利益も期待できるけど、輸出中心の韓国で同じようにやってもうまくいくかはわからない」（翻訳・編集/堂本）
