１２日付の中国紙・環球時報は、「もしも周辺国が『東京大空襲』に喝采を送ったら」と題した記事で、東京大空襲から７０年となる１０日に追悼式典が行われ、安倍晋三首相が「被害者」の立場を強調したと不快感を示した。
　記事は、安倍首相が式典で「悲惨な戦争の教訓を深く胸に刻み、世界の恒久平和のために貢献していく」と述べたが、日本が発動した先の戦争に対して「侵略」などの言葉は一切使われなかったと指摘。今年は反ファシズム戦争７０周年になるが、日本は戦後一貫して原爆投下や大空襲被害など自らの受難をめぐる追悼活動を行い、日本社会に悲しみを蔓延させ、日本国民に先の大戦に対する独特の認識を植え付けたと非難した。
　さらに、「日本の高官たちの悲痛な表情を見ながら、全身に鳥肌が立つときがある。これに対し、周辺社会は日本の原爆や大空襲被害に向けて痛烈な言葉を浴びせるべきか、それとも無視するべきか？われわれが原爆や大空襲に対して『いい気味だ』と言えば、日本国民は不快感を示すだろう」とし、「日本の高官たちは、自分たちが南京大虐殺や慰安婦の強制連行、侵略の歴史を否定する時、周辺国をどれだけ傷つけているか知っているのか。それは、日本人が『原爆投下は仕方がなかった』と言われた時の感覚と同じだ」とした。
　（編集翻訳　小豆沢紀子）