社会そのほか速
[PR]上記の広告は3ヶ月以上新規記事投稿のないブログに表示されています。新しい記事を書く事で広告が消えます。
2015年3月3日、台湾政府による「2015台湾観光貢献賞」を受賞したロンドンブーツ1号2号の田村淳が、馬英九（マー・インジウ）総統と握手しているツーショット写真をインスタグラムやフェイスブックに公開した。台湾メディア・中時電子報が伝えた。
【その他の写真】
淳は写真とともに「馬大統領になって、益々観光に力を入れてるようで、台湾への観光客がどんどん増えてるみたいです。台湾の人は優しくて親切、ゴハンも美味しい、景色も綺麗！台湾を旅行したくなる理由は山ほどあります。その中でも1番のオススメはお茶屋さん」との言葉を添えている。
すると、コメント欄には台湾人ユーザーと思われるファンから、淳の今後を心配する声が殺到。「淳の人生は終わった」「早くお祓いした方がいいよ」「握手なんかしちゃダメだ」といったコメントが相次いだ。台湾では馬総統との握手を「死亡之握（死の握手）」と称し、「命の危険にさらされる」「呪われる」という都市伝説がある。これを信じているユーザーが淳を心配したようだ。
こうしたコメントに対し、淳本人は「そんな事信じるほど子供じゃないよ！」と返しているが、コメント欄には今もなお「十分に気をつけて下さい」という声が寄せられている。（翻訳・編集/本郷）
上海市の警察当局が先日、同市閔行区の２カ所で売春摘発行動を実施し、路上で売春の呼び込みを行っていた女１２人と見張り役の男３人の身柄を拘束した。妻が売春行為に及び、夫が見張りを担当するケースが多いという。香港・東網が３日報じた。
警察によると、取り締まり実施の２カ所で売春に従事していた女は年齢が２０－３０歳だという。売春代金は１回３０－５０元（約５７３－９５４円）と安価だったことから、多くの中高年男性が通っていたとのこと。ネット上では買春の経験をシェアし、好評を博す者もいたようだ。
同市閔行区公安分局の治安担当責任者は「客はおもに中高年の男で、女らは午前６－７時には街頭に立って呼び込みを行い、最も遅くて午後８－９時に撤収する。午後が集中的に出没する時間の１つになっている」と説明した。
（編集翻訳 城山俊樹）
中国メディアの北国網は１日、「電気炊飯器や洗浄便座に続いて、今度は中国人が日本のコメを買いあさり始めた」と報じ、日本のコメは中国のように大量の農薬や重金属で汚染されていないとしてネット通販で購入する人もいると紹介した。
記事は、中国のネット上で「（中国の東北に位置する）遼寧省盤錦市で生産されている“ひとめぼれ”というコメを日本で購入してきた中国人観光客がいる」との書き込みがあったことを紹介。日本のイネの品種の１つであるひとめぼれについて、遼寧省盤錦市農村経済委員会側の発言として、盤錦市では確かに「注文生産という形で、日本と同じ厳格な管理方法のもとで“ひとめぼれ”を生産している」と伝えた。
続けて、盤錦市内で販売されている“ひとめぼれ”と、中国人観光客が日本から購入してきたという“ひとめぼれ”は価格差は極めて大きいと伝え、記者の調査の結果として「盤錦市内では“ひとめぼれ”が５００グラムあたり６－１５元（約１１６－２９０円）ほどで販売されている」と紹介。
一方で、中国人観光客が日本から持ち帰ったという“ひとめぼれ”は「５００グラムあたり１５０元（約２９００円）だったため、価格差は最大で２５倍に達した」と伝え、日本ではあくまでも一般的なコメである“ひとめぼれ”は中国人観光客にとっては「贅沢品」になっているとし、日本で生産された“ひとめぼれ”と中国で生産された“ひとめぼれ”は一体何が違うのだろうかと疑問を呈した。
続けて、盤錦市で“ひとめぼれ”を生産している張海軍氏が「自分の感覚では、味に大きな違いはない」と述べたことを紹介する一方、盤錦市農村経済委員会の責任者の話として「価格差は肥料や土地の違いのほか、消費者の心理的要素が価格差につながっている」と論じた。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
【関連記事】
「反日より健康だ」・・・日本の「お米」が中国人に人気 「高すぎて買えない」の声も
米国に「アメリカン・ドリーム」があるように・・・中国にも「世界共通のイメージ」を形成すべき！
日本はどうやって「食の安全神話」を構築したのか
【中国ブログ】東京都庁で「まさか」の連発・・・わが国では考えられない！
中国製は「中国人」に見捨てられたのか？
【モスクワ時事】ロシアのプーチン大統領は４日、内務省幹部らを前に演説し、野党指導者のボリス・ネムツォフ元第１副首相の暗殺事件について「ロシアの恥辱であり、悲劇だ」と非難するとともに、「ロシアはこうした恥辱や悲劇から決別すべき時に来ている」と述べ、徹底捜査を指示した。
４日付の中国メディア・和訊網は「世界経済の息の根を止めるのはギリシャか、日本か、中国か」との見出しで、各国の経済事情を分析した。
ギリシャの債務問題は欧州債務危機の導火線となり、世界経済の５分の１を占める経済圏を衰退に陥れた。ギリシャはユーロ圏からの離脱を求めているが、実はこれは単なる脅しであり、本当に離脱すれば自分たちにとっても何の利点もないことは分かっている。たとえ本当に離脱してもその経済規模から考えて、世界に与える影響は限定的だとみられている。
地球の反対側にある日本もギリシャほどの派手さはないが、財政危機がじわじわと進んでいる。世界第３の経済国である日本の情勢が世界経済に与える影響は、ギリシャ以上になる。米国など高齢化社会に突入した欧米諸国にとって、日本の行く末は自国経済の未来と重なると思われる。
世界第２の経済大国である中国も成長のピークは過ぎ、過剰な生産能力、深刻な環境問題、不動産成長の鈍化などが経済発展の足を引っ張っている。中国はバブル崩壊当時の日本と似ており、不良債権、株式市場の過大評価、不動産市場のバブル化などのリスクが中国経済に脅威を与えている。中国という新星が上昇の途中で落下した場合、世界経済も暗黒に突入するに違いない。
（編集翻訳 小豆沢紀子）
