英会話教室のイーオンは、全国のイーオンキッズに通う小学生以下の子どもを持つ保護者を対象に、「子どもの英語学習に関する意識調査2015」を実施した。小学校の英語教育の「早期化」には約9割、5～6年時の教科化には約6割が肯定的な意見であることが明らかになった。
　
　　同調査は、全国のイーオンキッズに通う子どもを持つ保護者598人を対象に、インターネットにて実施。調査期間は2月16日～2月22日。文部科学省が進める、小学3～4年生からの英語教育開始、小学5～6年生の英語学習「教科化」の方針を受け、英語教育の早期化や小学校英語と英会話スクールに期待することなどについて保護者にアンケートを実施した。
　
　　小学3～4年生から英語教育を開始する、という文科省の方針については、78％が「よいこと」と回答。さらに「もっと引き下げるべき」との意見が14％あり、90％以上の保護者が小学校での英語教育早期化に肯定的であった。理由としては、「英語への抵抗を早くからなくすため」がもっとも多く、次いで「世の中のグローバル化に対応するため」との意見が多かった。
　
　　小学5～6年生の英語「教科化」という方針については、「よいこと」が46％、「3年から教科にしてよい」が13％、半数を超える59％が肯定的な回答であった。賛成意見としては、「教科化することで学ぶ意欲が向上する」「真剣に取り組むようになる」「習得目標ができる」などがあがった。一方、反対意見としては、「中学受験のための英語になってしまう」「暗記中心になりコミュニケーションがなくなるのでは」など、英語に親しむ姿勢が失われ暗記偏重の授業になるのではないか、と不安の声があげられた。
　
　　また、小学校の英語教育に対する期待としては、「勉強ができるようになる（進学・成績のため）」がもっとも多く、次いで「異文化を学ぶ」「英語が話せるようになる」が僅差で続いた。一方、英会話スクールに期待することは、「英語が話せるようになる」が過半数を超える結果に。次いで「グローバル社会で対応できる力をつける」「外国人に対する抵抗感をなくす」が続いた。
　
　　小学校、英会話スクールともに、2014年の同調査結果と比較すると「グローバル社会で対応できる力をつける」が顕著に上昇しており、机上の学びだけでなく総合的な実力を身につけさせたいと考えている傾向が見受けられた。