大林組がエネルギー関連分野の開拓を積極的に進めている。建物の電力の需要と供給を自動調整できるシステムを開発したほか再生可能エネルギーによる発電事業でも、先行させた太陽光に加え、水力や地熱の領域を広げていく考えだ。長期的に国内の建設市場は縮小するとみて、エネルギーをキーワードに安定収益の柱に据える。

　■エネルギー制御し、電力使用量２割削減

　マイクロコンバインド発電システムは、200キロワット級のガスエンジン発電機が２基と、その排熱を使った小型タービン発電機で構成

　　２月、東京都清瀬市。大林組の技術研究所を訪れると、新しいエネルギー制御システムの中核となる発電設備があった。200キロワット級のガスエンジン発電機が２基と、その排熱を使った小型タービン発電機だ。マイクロコンバインド発電システムという。

　　この設備の意義について、環境ソリューション部の小野島一部長は「電源を上手に分散しようという狙いです」と話す。研究所には820キロワットの太陽光発電パネルもある。２つの電源で、東京電力からの購入電力量を減らす。

　　電源が複数あるだけでなく、発電されたエネルギーをためたり放出したりする3000キロワット時の大型蓄電池がある。比較的長寿命で、出力が強く安全性も高いレドックスフロー電池だ。

　　制御システムの開発で早稲田大学の先進グリッド技術研究所の林泰弘所長の協力を得た。様々な設備をまとめ、需給バランスを自動調整する仕組みを導入するためだ。

　　天気予報の情報などビッグデータの分析で、約200人が働く技術研究所のエネルギー需要を細かく予測できる。同時に、新しいエネルギーシステムでどこまで供給が可能かを計算。そのうえで、勤務者に照明を落とすよう指示を出したり、自動で空調温度を下げたりといった対応も可能だ。

　　小野島氏は「電力会社との契約は、使用量のピークに合わせるが、無駄も多い。ピークを下げることでコストを引き下げられる」と話す。技術研究所では、2015年の電力量を12年に比べ約２割（年間1000メガワット時）、二酸化炭素（ＣＯ2）排出量についても２割（年間450トン）削減できる見通しだという。